高齢期の生活範囲質問紙票作成-付随する身体的・社会活動に着目して-

2022 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20K19475
• Research Institution: National Center for Geriatrics and Gerontology
• Principal Investigator: 堤本 広大 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, プロジェクトリーダー (70633189)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 高齢者 / 外出行動 / 健康問題

Outline of Annual Research Achievements

外出は社会資源の利用や社会参加を可能とし、高齢者にとって有意義な生活を送るのに欠かせない。外出機会の減少に伴う生活空間・範囲の狭小化によって、高齢期の生活の質を阻害し、入院率や死亡率を高めることが報告されており、生活空間・範囲を保つことは心身ともに豊かな生活を送るうえで重要である。加えて、生活範囲がひどく狭小化した状態は「閉じこもり」と称され、寝たきりや要介護状態のリスクとなることが報告されている。本邦においては、閉じこもり予防が介護予防事業として重要視されているが、解決に難渋しているのが現状である。したがって，生活範囲の狭小化を捉えることは閉じこもり予防という観点からも重要である。生活空間・範囲を評価する際に留意しなければならない点が、外出頻度のみにとらわれないことである。単独行動で人とのコミュニケーションを伴わない外出は、孤立している状態と同じである。男性は毎日外出していたとしても、孤立していると4年後に生活機能の低下するリスクが約2倍となることが示唆されている。反対に、女性の場合は、孤立していなかったとしても、外出頻度が1日1回以下だと生活機能の低下リスクが約1.6倍になることが分かった 。 つまり、高齢期の男性は社会活動の伴わない外出、女性は外出しない 社会活動がそれぞれ健康リスクとなりうるということである。そのため、一義的に生活空間が狭小化を評価するだけでなく、それに伴った身体活動および社会活動の程度を評価しなければならないと考えられる。しかし、現状において、生活空間・範囲と身体活動・社会活動を合わせて評価する指標は存在しない。　高齢期における生活空間を一義的に捉えるのではなく、それらに付随する身体活動、および社会活動を合わせて評価できる質問紙票を新たに作成し、基準関連妥当性・予測妥当性・再現性を検証することを目的とし、質問紙を作成した。