社会教育法の成立が日本スポーツ界に与えた影響

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K19550
• Research Institution: Chukyo University
• Principal Investigator: 冨田 幸祐 中京大学, スポーツ科学部, 任期制講師 (50828217)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 日本スポーツ界 / 国民体育大会 / 労働組合体育大会

Outline of Annual Research Achievements

当該期の日本のスポーツ界に関係した人物、関係者の自伝や回顧録、回想録といった書籍や記事を収集した。オリンピックをはじめとする国際競技大会への参加、国民体育大会などのスポーツ行事の実施等、日本のスポーツ界にとって資金調達は欠かせないものであった。そうした中で社会教育法が成立したわけだが、日本スポーツ界の関係者は、社会教育法、そして、スポーツに対する政府の補助金交付をどのように認識していたのかを収集資料から分析することを試みることとした。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

年度途中で異動をし、その諸手続きによって研究時間を確保することができなかったため。そのため研究計画を1年延長し、2023年度を最終年として計画を遂行する。

Strategy for Future Research Activity

史料収集については3年間である程度のメドがついたと考えている。2023年度は史料の分析を重点的に行い、研究計画で示した目的を完了するために成果をまとめることとする。

Causes of Carryover

年度途中で所属先を異動した。異動にかかる生活環境の整備や、新たな所属先での研究環境（ソフト面／ハード面）の整備に時間を要し、科研を実施するための時間を確保することができなかった。
2022年度に計画していたにも関わらず実施できなかった分（具体的には成果公表のための分析とまとめの作成）を2023年度は実施する。