2020 Fiscal Year Research-status Report
Caste and Dalit Movements in Golobalized, Neoliberal and Hindu India
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20K20059
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| Research Institution | Daito Bunka University |
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Principal Investigator |
鈴木 真弥 大東文化大学, 国際関係学部, 准教授 (30725180)
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2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 南アジア / インド / カースト / ダリト / ダリト運動 / 新自由主義 / ヒンドゥーナショナリズム / グローバル化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度は、①国内外での資料収集と分析、②インドでの現地調査、③国際学会（European Conference on South Asian Studies, ECSAS、ウィーン大学開催）での研究報告を予定していたが、新型コロナウイルスの感染拡大により、海外での研究活動をすべて断念せざるを得なかった。③国際学会は、2021年度7月に延期され、オンラインで参加する予定である。調整後の研究活動は以下のとおりである。
まず、国内大学図書館での資料収集および文献購入を行ない、各主題についての分析を進めた。
海外の研究報告は延期となったが、国内学会および研究会はオンラインで開催され、研究報告を行うことができた。10月に日本南アジア学会第33回全国大会にて、「インドのダリト運動にみる権利意識と生存戦略」という題目のもと、本研究テーマの主題Cにかかわる研究報告を行った。2021年2月には、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所 共同利用・共同研究課題「南アジアの社会変動・運動における情動的契機」2020年度第4回研究会にて、「生きられる『ダリト性』と運動の契機――高学歴ダリト若者の『カミングアウト』から考える」という題目で、主題Dにかんする研究報告を行った。いずれもオンラインで開催され、フィードバックを得る貴重な機会となった。
さらに研究成果として、10月の学会報告にもとづいた英語報告書を2021年2月に刊行した。さらに主題Cに関するこれまでの調査結果にもとづいた論考が論文集に収録され、イギリスのRoutledgeから12月に刊行された。ダリト研究は、南アジアをはじめとして世界中で研究蓄積が活発に積み重ねられており、申請者の研究成果もできる限り英語で発信するように努めていきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
初年度は新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、海外での研究活動をキャンセルせざるを得なかったため。本研究は、現地調査に重点を置いており、海外渡航な可能になり次第、早急に研究計画を実行する。それまでは、国内で資料収集・分析を行い、同時に、オンライン開催での成果発信を行う。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度の2020年度は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響を受けて、海外での研究活動をすべてキャンセルせざるを得なかった。本研究は、現地調査に重点を置いており、海外渡航が可能になり次第、早急に研究計画を実行する。
インドおよびイギリスへの入国が困難で、調査開始の見通しが立っていない現状では、国内で資料収集・分析を中心に継続する。可能な範囲で、オンラインによるインタビュー調査も試みる。同時に、オンライン開催の学会や研究会に積極的に参加し、成果発信に取り組み、フィードバックを得る機会を確保する。
具体的には、2021年7月に、20年度に採択されて延期となった研究報告をEuropean Conference on South Asian Studies(ECSAS)にて、オンライン開催で行う予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度では、新型コロナウイルスの影響で予定していたすべての海外調査と学会発表、および国内出張がキャンセルや延期を余儀なくされた。そのため、予算の大半を執行できず、翌年の2021年度に残額（約90万円）を繰り越して、初年度に予定していた研究活動と延期になった海外の学会発表を合わせて実施したいと考える。
同時に、現時点で、調査先（イギリス、インド）の感染状況は厳しく、入国の見通しはまだ立っていない。とくに夏の渡航は、日本のワクチン接種が未整備のためビザの許可が出ない可能性も高く、きわめて厳しい。そこで、2021年度前期の海外渡航が不可となる可能性を考慮して、2021年度に配当される予定であった予算のうち、50万円を、2022年度と2023年度の延期された現地調査と海外学会の発表のための旅費として、各年度に25万円を計上したいと考える。
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