2017 Fiscal Year Annual Research Report
Tuning of Career Education - Attempts to Establish Japan and the US Learning Community -
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17H06196
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Institution | Setsunan University |
Principal Investigator |
石井 三恵 摂南大学, 公私立大学の部局等, 教授 (50280178)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 武 摂南大学, 公私立大学の部局等, 講師 (90624726)
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Project Period (FY) |
2017-06-30 – 2021-03-31
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Keywords | キャリア教育 / 高等教育 / チューニング / 学習共同体 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の第一歩として、キャリア教育における日米学習共同体創設を試みることから始めた。研究代表者が長年教育面で意見交換をしてきたアメリカの4年制大学やコミュニティ・カレッジに勤務する教員・研究者とその周辺大学に勤務する教員・研究者にメールを使用して連絡し、2地域(ネブラスカ州・カリフォルニア州)を実際に訪問し、会議を行った。 アメリカ訪問の前に、フィンランドで開催される教育イベントに出かける機会を得て、フィンランドの高等教育機関に勤務する教員・研究者およびそこに派遣されている他国の研究者に、キャリア教育の必要性を題材としたワークショップを開催した。議論していく中で、各国の若年層へのキャリア教育の必要性を参加者が全員が賛同するに至り、世界の高等教育機関における今日的課題であることが認識、共有できた。 その後、再度、アメリカの高等教育機関関係者に、メールなどで研究代表者が実施しているキャリア教育の概念、教育プログラムの説明をし、学習共同体創設構想に賛同してくれるかを尋ねた。すると、ネブラスカ州・カリフォルニア州・ハワイ州などの5つの高等教育機関関係者が手を挙げてくれた。そのうち、2地域を訪問したところ、アメリカ側教員・研究者は大いに賛同してくれた。簡易なサマリーならびにプログラム内容を図式化した書類をたたき台とし、議論を重ねたが、研究代表者が実施している15回の授業プログラムならびにテキスト化を模索している学生配布のハンドアウトを検討材料としたいとの申し出があった。 日米の高等教育機関では、授業期間、授業時間などの相違はあるものの、検討するために日本の教材とプログラムを翻訳しつつあり、次年度はそれを議論する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究代表者の勤務する日本の高等教育機関が週1回、計15回の授業を行うことを本務とすることから、アメリカ側高等教育機関が要求する日程での現地での会議に出ることはままならない。研究代表者が現地に赴くことができる期間は、アメリカ側高等教育機関においては多忙、あるいは研究者がそろわないという現実を突きつけられた。渡米計画の調整をメールで重ねながら、ようやく会議ができるまでに至った。現代社会において、SNSなどが発達していたとしても、初期顔合わせには時間を割き、研究協働者としての誠意をお互いに確認したいためである。幸いなことに、カリフォルニア州の高等教育機関からは、情報がメールにて送られてきており、訪問者も迎え入れることができるほど、良い関係性の構築に至ったと考えられる。 テキスト、プログラムの語彙翻訳ベースも概ね予定通りに進捗しており、それを組み立て直す作業に入りつつあるため、2017年度は順調であったといえよう。
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Strategy for Future Research Activity |
現在、語彙翻訳ベースからテキスト、プログラムの英語化構成の初期段階に入っている。これを英語によるテキストとプログラムとして、ある程度完成させることを第一とする。第二として、ある程度英語化されたテキストならびにプログラムをアメリカ側研究者へメール送付後、会議のための渡米を計画している。テキスト、プログラムがアメリカの高等教育機関で使用可能かの判断、手直し作業を継続し、実施、運用化へと計画したい。 同時に、日本の研究協力者であるビジネスパーソンへ、日本のプログラムに関しての提言を求め、日本のテキスト、プログラムの完成を目指す予定である。
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