2020 Fiscal Year Annual Research Report
Research and development of social activity's maintenance and improvement program for elderly people's health
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20K20318
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
大方 潤一郎 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任教授 (60152055)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
飯島 勝矢 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 教授 (00334384)
荻野 亮吾 佐賀大学, 学校教育学研究科, 准教授 (50609948)
高橋 競 獨協医科大学, 医学部, 助教 (60719326)
税所 真也 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 研究員 (60785955)
後藤 純 東海大学, 工学部, 准教授 (80584408)
似内 遼一 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 特任研究員 (90795999)
村山 洋史 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 専門副部長 (00565137)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | フレイル / 社会的活動性 / ソーシャル・ネットワーク / 社会的健康 / 住民運営の通いの場 / 地域活動館 / 居住環境点検 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は研究の最終年度にあたるため、これまでの研究のとりまとめを行った。
まず、千葉県柏市の高齢者を対象にした大規模高齢者コホート研究（柏スタディ）のデータを用いて、社会的活動性が低下する機制を明らかにした。性別で層化した二変量解析の結果、高齢であるほど運動・認知機能は低下するが、ソーシャル・ネットワークは維持される傾向が見られた。また参加者の年齢により、参加率が低下する活動と高くなる活動が特定された。分析によって、高齢者の社会的健康を維持するためには、加齢による身体変化や世代特性、嗜好の差異、性別に応じた配慮を行うことが必要であることを明らかにした。
次に、柏市で、社会的活動性の維持を目的とした「住民運営の通いの場」に関する実装成果の検証を行った。この「地域活動館」では、課題とニーズ把握のためのワークショップの開催、活動方針・利用規約の策定、情報交換会の実施等の方法により、運営団体の自主性を高める働きかけを行ってきた。2年間にわたる検証の結果、日常生活圏域に多彩な活動が提供される場を設置することで、様々な利用動機を持つ後期高齢者を中心にソーシャル・ネットワークが維持されていることが明らかになった。また、利用度の高いプログラムの分析を行ったところ、他者に話しかけることができる工夫や、初めての参加者が場になじみやすい講師の働きかけや物理的な環境設計が、運用レベルで重要なことも明らかになった。加えて、コロナ禍でこれらの場の運営がどのような困難に直面しているかに関する実態調査も実施した。
さらに、岩手県大槌町における「居住環境点検」方式など、高齢者の自主的活動を促すための、各種の方式についても検討を行った。現在、これらのさまざまな方式の比較検討を行い、フレイルを予防し、社会的活動性を維持する要素の特定を進めているところである。以上の研究成果につき、Webページで公開を随時進めている。
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