2020 Fiscal Year Research-status Report
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20K20420
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
池田 文人 北海道大学, 高等教育推進機構, 教授 (60333647)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 誠 北海道大学, 高等教育推進機構, 教授 (60322856)
岩間 徳兼 北海道大学, 高等教育推進機構, 准教授 (70608900)
飯田 直弘 北海道大学, 高等教育推進機構, 准教授 (80578063)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 質問力 / テスト / 評価基準 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
質問を評価するための理論的枠組みとして、この世界のすべての知識を5つの領域に分けたK5理論を開発し、この理論に基づいて質問を評価することの難しさと可能性について整理した。また実際に質問を評価するために、人間の思考方法の観点から質問を３種類に分類した。すなわち、帰納推論を疑う質問、演繹推論を疑う質問、そして仮説推論を疑う質問、の3つである。
そして、被験者（高校生）にこれらの３種類の質問を挙げてもらうためのテスト問題を開発した。まず受験者が質問する対象となる資料を提示する。この資料では作者が導いた何らかの主張（一般的規則）が提示される。この主張について、以下の三つの設問が提示される。設問１：資料に提示された主張が導かれれるまでのプロセスについて疑問に思ったことを作者への質問としてできるだけたくさん挙げさせる。この設問では作者の帰納推論における論理の不備を問う質問力を測定する。設問２：資料に提示された主張が正しいと仮定して、その主張によって引き起こされる結果までのプロセスについて疑問に思ったことを、自分が探究するための自分への質問としてできるだけたくさん挙げさせる。この設問では作者の主張から演繹推論によって考えられる結果までの論理を批判的に問う質問力を測定する。設問３：設問２における結果を実現する、あるいは防止するために、するべきことを明らかにするために、探究しなければならない事柄を質問の形式でできるだけたくさん挙げさせる。このような一連の3つの設問を伴った大問を３題開発した。それぞれの題材は、健康問題、環境問題、食糧問題であり、これらはいずれもSDGsとして世界中で取り組まれているものである。
被験者は探究活動に積極的に取り組んでいる4つ高校の１、2年生合計195名であった。質問を回収し、現在、設問ごとに質問を分類している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では、100名程度の高校生に質問力の試行テストを実施し、質問を収集し、分類する予定であったが、被験者が当初予定の倍近くまで確保することができたため、収集した質問の分類が途中となっている。しかし、令和3年度の初めに予定していた2回目の試行テストの分まで被験者を確保できたため、概ね順調に進展していると判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
様々な観点から分類された質問、すなわちラベル付けされた質問を、教師あり深層学習の手法を用いてコンピュータに学習させることを試みる。このようなAIを開発することにより、質問を自動的に分類することができるようになる。データ量があまり多くはないためk分割法による学習を行うことになる。
そして、新たなQQtest問題を作成し、再び試行テストを実施することによって回収した質問に対して、この学習済みの質問分類AIを用いて自動分類を行い、その性能を検証するとともに、性能の改善を図っていく。
その一方で、質問の傾向が、その質問をした人のどのような能力や資質と関係しているのかを探っていく。すなわち、質問は探究と深く関わっていると想定しているが本当にそうなのか、あるいは質問は好奇心に根ざしていると考えられるが本当にそうなのか、あるいは一般的な学力との関係はどうなのか、といったことを明らかにしていく。
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| Causes of Carryover |
質問力の試行テストにより収集した質問の分類が次年度に繰り越されたため、その経費が支出できなかった。また、新型コロナ禍の影響で、予定していた国内外の出張がほとんどなくなったため、経費が大幅に削減された。
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