2022 Fiscal Year Research-status Report
Interdisciplinary research with giving spatial information to Japanese classics
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20K20501
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| Research Institution | National Institute for Japanese Language and Linguistics |
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Principal Investigator |
大西 拓一郎 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 研究系, 教授 (30213797)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小木曽 智信 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 研究系, 教授 (20337489)
谷 謙二 埼玉大学, 教育学部, 教授 (40323381) [Withdrawn]
高田 智和 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 研究系, 教授 (90415612)
大内 啓樹 奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 助教 (70825463)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2026-03-31
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| Keywords | 歴史地名データ / 大日本地名辞書 / 物類称呼 / 通時コーパス / 古辞書 / 方言分布 / 地名 / GIS |
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| Outline of Annual Research Achievements |
データベース化された古辞書やコーパス化された古典籍に空間情報を付与し、古辞書・古典類の活用範囲ならびに活用方法を拡張することを通して、地理空間を基盤とした人文学の横断的展開の実現を目的とする。
言語データについては、古辞書や主要古典籍を対象に国立国語研究所が電子化・データベース化・コーパス化を実施している。歴史的地名については人間文化研究機構が吉田東伍『大日本地名辞書』を中心に空間情報（経度緯度）を付与した歴史地名データを公開している。
地名を介して、言語データと歴史地名データの相互を結びつけることで、古辞書・古典籍など古典類の空間的情報化を実施し、人文学の活性化に貢献することを目指す。
言語地理学・コーパス言語学・文字論・地理学のコラボレーションを基盤に地名を介して、オープンデータをつなぎ、21世紀に大きな展開と普及が進む地理情報システム（GIS）による各種資料の地図視覚化を実現させる。
以上を実現するために、オンラインの会合を3回開催し、作業方法を検討の上、データ作成を継続した。また、全体の方針と最終成果に至るまでの研究計画を再確認した。
具体的には、古典籍の地名語彙素と歴史地名データを結びつけるため、ひとつひとつの用例の確認が不可欠であり、それを複数のフェイズに分けて作業するための指針作りと発注の実施、物類称呼の作業にあたっては本文を読みながらのデータベース作成の実施、物類称呼の分布を検証するために各地言語地図のデータベース化の実施、以上を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
『物類称呼』第4巻について、「語形」「意味」「場所」「本文の箇所」を中心としたデータベース化を実施した。あわせて「場所」に該当する「地名」の扱いの適正化について検討した。
『物類称呼』のデータベース化にあわせて実施の方言分布を照合するため、各地言語地図集のデータ化を進めた。
古典籍について、国立国語研究所の通時コーパスをもとに「地名」語彙素と歴史地名データベースをリンクするデータ作成の設計を行った。全体を5フェイズ＋補充に分けた上で、第2、第3フェイズとして、出現頻度が少なく1例ずつ確認が必要なものを中心に確定作業を外注した。また、万葉集東歌の詠み手の出身地情報を付与する方法について検討した。
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| Strategy for Future Research Activity |
『物類称呼』のデータベース化を継続し、「地名」を歴史地名データと適切に紐付けできるようにするための方法の検討を続ける。また、あわせて方言分布を示す言語地図集のデータベース化を継続する。
国立国語研究所通時コーパスの「地名」を歴史地名データと紐付けするための作業を継続し、次年度は第4フェイズと第5フェイズを実施する。また、万葉集東歌の詠み手情報の付与方法を具体化する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で作業外注の発注が遅れたため、次年度使用額が生じた。
新型コロナウイルス感染症の拡大は収束しつつあり、より効率的なオンラインで作業委託できる外注作業の内容と方法を引き続き策定する。
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