2021 Fiscal Year Research-status Report
Transdiscipline research on climate change adaptation in Papua New Guinea.
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20K20506
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
川崎 一平 東海大学, 海洋学部, 教授 (10259377)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 淳 静岡文化芸術大学, 文化政策学部, 准教授 (00779754)
豊田 由貴夫 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (20197974)
武藤 文人 東海大学, 海洋学部, 教授 (50392915)
中村 雅子 東海大学, 海洋学部, 准教授 (50580156)
新本 万里子 国立民族学博物館, 学術資源研究開発センター, 外来研究員 (60634219)
小松 大祐 東海大学, 海洋学部, 准教授 (70422011)
熊谷 圭知 お茶の水女子大学, 名誉教授 (80153344)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| Keywords | パプアニューギニア / 気候変動 / 文理融合研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、新型コロナ感染拡大の影響、特に入国制限により、本研究で計画していた現地調査を実施できなかった。そこで、リモートによる研究会を実施し、本研究内容について分担者を含めメンバー間での知見を交換することとした。具体的には、7月26日、本研究分担者である熊谷圭知が著した『パプアニューギニアの「場所」の物語 動態地誌とフィールドワーク』を基にしつつ、パプアニューギニア社会の外部社会との接合における特徴についてメンバー間で意見交換をおこなった。その結果、外部者による開発行為において、地域住民が主体的・客体的に対応しているとするステレオタイプから離れ、詳細な長期にわたる民族誌的分析を通して、多面的なアクターと「場」が形成されている状況を認識共有できた。
また自然科学分野の研究者からは、研究対象地域での調査が困難であることから、比較データ収集を目的として調査可能な国内地域での研究調査を実施し知見を得ることとした。
こうした方向性に伴い、分担者の武田は、「パプアニューギニア・カーテレット諸島における『環境難民』の小史」日本環境学会幹事編『産官学民コラボレーションによる環境創出』を、武藤は「駿河湾奥部の礫浜海岸におけるマメアカイソガニの成長と繁殖」、中村は「Management of scleractinian coral assemblages in temperate non-reefal areas: insights from a long-term monitoring study in Kushimoto, Japan (33°N)」等の論文を発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、研究対象地域での現地調査を中心とした計画である。しかしながら、研究地域であるパプアニューギニア国の新型コロナ対策に基づく入国規制（入国後2週間の隔離）により研究調査可能な研究期間を確保することが困難であった。
このような理由により、研究計画の進捗状況は遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
来年度2022年度は本研究の最終年度となる。しかしながら、新型コロナのまん延に伴い研現地での調査研究を実施することが困難であったため、計画は大きく遅れている。
今後は、まず2022年度中に現地調査の実施をおこなう計画である。入国規制は緩和される傾向にあることから、2022年度期間中には本研究における第1次調査（2020年度実施予定）が実施可能であると考えている。
状況によって入国制限が厳しくなった場合は、本研究のメンバーのうち渡航可能な担当者を人選し派遣することにより現地状況を把握することとする。一方、当該社会の住民との連絡は、インターネットの普及により様々の手段により可能となった。そのことを踏まえて、可能な限り情報収集にあたり、研究の遅れを修正していく予定である。
また3年間にわたる研究期間については、現地調査の開始が遅れているため延長を計画している。
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| Causes of Carryover |
計画していたパプアニューギニア国での現地調査が、新型コロナの影響により実施できなかったため、翌年度に調査費用を合わせて請求し現地調査を実施する計画である。
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Research Products
(8 results)
