2020 Fiscal Year Research-status Report

「空のニッチ」とそれを利用する空中生活者の超感覚：空中を研究の場として

Research Project

Project/Area Number	20K20587
Research Institution	Nagasaki University
Principal Investigator	山口典之長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (60436764)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	森さやか酪農学園大学, 農食環境学群, 准教授 (70623867) 樋口広芳慶應義塾大学, 自然科学研究教育センター(日吉), 訪問教授 (10111486) 島田泰夫一般財団法人日本気象協会, 環境影響評価室主任技師 (70621077) 山内健生帯広畜産大学, 畜産学部, 准教授 (00363036)
Project Period (FY)	2020-07-30 – 2023-03-31
Keywords	空中採食者 / 空のニッチ / 遠隔追跡 / 気象調査 / ドローン
Outline of Annual Research Achievements	本研究は空中生活に適応した鳥種を対象とし、空域に存在する資源の空間・時間分布の測定、そしてその資源を利用する鳥類の空域での移動生態を明らかにすることを目指す。そのため、ドローンとレーダーを利用した空中食物資源の調査、GPS 追跡装置を利用した鳥類の三次元移動経路の計測を実施する。今年度の研究実績概要は以下の通りである。 (1) 空のニッチ計測システムの実装：空中に非ランダムに分布する飛翔昆虫をサンプリングするため、産業用ドローンを導入した。ドローンに搭載するための飛翔性昆虫採集ユニットを開発し、試験飛行を実施した。システムは完成の見込みが立ち、2021 年度夏の本調査に導入できる見通しが立った。(2) 空中採食専門鳥種の局所スケールでの移動と獲得食物の把握：研究対象であるハリオアマツバメの GPS 追跡を実施した。また巣に持ち帰った餌生物の収集を実施した。ただし、2020 年度は新型コロナウイルス感染拡大がかなり懸念されており、研究分担者・研究協力者のうち北海道に在住する者が最小限の調査を実施することになり、成果は現適的であった。(3) 空のニッチの時間・空間分布の定量的把握：2020 年度は上述のように限定的な野外調査の実施に留まったため、ドローン調査、レーダー調査を実施することができなかった。(4) 空のニッチを規定する局所環境要因の把握：(3) で定量的データが得られてから解析を進める予定であるため、2020 年度は実施しなかった。(5) 空中採食専門鳥種が有する超感覚の特性把握：上述のように限定的な野外調査の実施に留まったため、実験を実施することができなかった。ただし、実験に試供するアリ類の維持・飼育方法について検討を重ね、2021 年度以降に役立つ知見を得た。(6) 地球スケールでの移動と環境要因の解明：地球スケールでの移動について明らかにし、学術論文を公表した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 新型コロナ感染拡大のため、計画通りの野外調査を実施することができなかった。主な調査地である北海道は感染拡大が大きく懸念される地域のひとつであった。また複数の研究分担者が所在する東京都も同様である。基礎疾患を持つものがメンバーに複数いることも鑑み、慎重な対応をおこなった。
Strategy for Future Research Activity	個別の研究項目は着実に進行し、一部は論文として公表することができているが、計画している野外調査を着実に実施できるかが今後の鍵となる。本研究の野外調査の本調査は 8 月上旬に実施されるが、その時の新型コロナ感染拡大状況に大きく左右されることは避けられない。調査が可能となれば、適切な感染対策、また可能であればワクチン接種をした上で、調査に臨む。巣箱の設置やメンテナンス、自動撮影カメラなどの設置、巣捕食者のための対応、GPS やジオロケーターの機種選定と発注、レーダー調査のための視察、ドローンと補修ユニットの改良といった調査の準備は着実に進めている。
Causes of Carryover	産業用ドローンを購入する予定であったが、研究協力者が所有しているものを当面は使用することになった。必要に応じて 2 年目以降に購入することを検討する。本研究の予算の多くは野外調査に使われるが、2020 年度は新型コロナ感染拡大を受けて最小限の野外調査しか実施できなかったため、次年度実施予定である。