2020 Fiscal Year Research-status Report
医学・看護学・心理学・運動生理学・経済学から挑む90+超高齢者コホート研究
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20K20670
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
新村 秀人 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (70572022)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三村 將 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (00190728)
稲垣 誠一 国際医療福祉大学, 赤坂心理・医療福祉マネジメント学部, 教授 (30526380)
江口 洋子 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任助教 (70649524)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| Keywords | 超高齢者 / コホート / 認知機能 / 活動量 / 地域在住 / 介護保険 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【ベースライン調査についての解析】
１）95歳以上の超高齢者の心身機能と介護度の2年間推移－Arakawa 85+ Studyによる地域ベースの検討：2016年1月1日に住民基本台帳から抽出した対象は542人で、死亡・転居者を除く457名に質問票を送付し、41名から回答を得た。うち26名の訪問調査を行った。質問票返信のない者から死亡・転居者を除き363名に簡易質問票を送付し、128名から回答を得た。全般的に心身の機能は、訪問+質問票群＞簡易質問票群＞質問票のみ群の順で保たれていた。
２）85歳以上の超高齢者の心身機能と介護度の2年間推移－Arakawa 85+ Studyによる地域ベースの検討：2016年1月1日に住民基本台帳から抽出した対象は2927人で、死亡・転居者を除く2443人に質問票を送付し、598人から回答を得た。うち233人の対面調査を行った。３）地域在住の85-87歳の住民136名の認知機能と活動量計により測定した日常生活運動強度との関連を検討したところ、男性では、認知機能維持群は認知機能低下群と比較して、より強度の高い活動に多くの時間を費やす傾向があった。女性では、認知機能低下群の方がより長く高強度の活動を行う傾向が見られた。日常生活で容易に行える低強度活動を長期間継続して行うことが、超高齢者の認知レベルを維持するのに適していると考えられる。
【フォローアップ調査の施行】
2016年にベースライン調査を行った荒川区95歳以上/85歳以上の超高齢者のフォローアップ調査を2020年より開始した。8月に質問票発送を218名に発送したところ137名の回答を得た。10月より訪問調査を開始し、認知機能・精神状態評価、身体機能測定を行った。訪問調査に際しては感染防止対策をした。訪問を希望した89名のうち、年末までに45名の訪問調査を終了したが、2021年1月より緊急事態宣言が発令されたため訪問調査は一旦中止している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症が広がったため、超高齢者の自宅を訪問しての調査を開始することができず、開始時期が遅れた。また、感染症予防対策をとり、2021年10月より訪問調査を開始したが、感染症拡大状況でもあり、この時期の訪問調査を了承していただける対象者は少なかった。さらに、数度にわたり緊急事態宣言が発出されたため、その都度訪問調査を中断せざるを得ず、調査は当初の計画に比べて大幅に遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染状況をにらみつつ、訪問調査を引き続き行っていく。「感染状況が終息したら訪問可」とお答えいただいている対象者に対しては、高齢者へのワクチン接種が終了し、緊急事態宣言が頻繁に出ないようになれば、訪問調査を開始する。
少数ではあるが、2021年度中に訪問調査を行い得られたデータを用いて、中間解析を行っていく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症が広がったため、超高齢者の自宅を訪問しての調査を開始することができず、開始時期が遅れた。また、感染戦予防対策をとり、2021年10月より訪問調査を開始したが、感染症拡大状況でもあり、この時期の訪問調査を了承していただける対象者は少なかった。さらに、数度にわたり緊急事態宣言が発出されたため、その都度訪問調査を中断せざるを得ず、調査は当初の計画に比べて大幅に遅れている。また、感染症拡大の影響で、参加を予定していた国際学会、国内学会が、中止、延期、web開催となったため、旅費の支出が全くなかった。以上の理由により、次年度使用額が生じた。
新型コロナウイルス感染状況をにらみつつ、訪問調査を引き続き行っていく。感染症が終息したら訪問可とお答えいただいている対象者に対しては、高齢者へのワクチン接種が終了し、緊急事態宣言が出ないようになれば、訪問調査を開始する。また、国際学会や国内学会については、現地開催がされるようになれば、現地参加する。
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