2021 Fiscal Year Research-status Report
医学・看護学・心理学・運動生理学・経済学から挑む90+超高齢者コホート研究
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20K20670
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| Research Institution | Toyo Eiwa University |
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Principal Investigator |
新村 秀人 東洋英和女学院大学, 人間科学部, 教授 (70572022)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三村 將 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (00190728)
稲垣 誠一 国際医療福祉大学, 赤坂心理・医療福祉マネジメント学部, 教授 (30526380)
江口 洋子 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 訪問研究員 (70649524)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| Keywords | 超高齢者 / コホート / 認知機能 / 地域在住 / 介護保険 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【ベースライン調査についての解析】
１）95歳以上の超高齢者の心身機能と介護度の2年間推移：2016年1月1日に住民基本台帳から抽出した対象は542人で、死亡・転居者を除く457名に質問票を送付し、41名から回答を得た。うち26名の訪問調査を行った。質問票返信のない者から死亡・転居者を除き363名に簡易質問票を送付し、128名から回答を得た。全般的に心身の機能は、訪問+質問票群＞簡易質問票群＞質問票のみ群の順で保たれていた。
２）85歳以上の超高齢者の心身機能と介護度の2年間推移：2016年1月1日に住民基本台帳から抽出した対象は2927人で、死亡・転居者を除く2443人に質問票を送付し、598人から回答を得た。うち233人の対面調査を行った。
３）地域在住の85-87歳の住民136名の認知機能と活動量計により測定した日常生活運動強度との関連を検討したところ、男性では、認知機能維持群は認知機能低下群と比較して、より強度の高い活動に多くの時間を費やす傾向があった。女性では、認知機能低下群の方がより長く高強度の活動を行う傾向が見られた。日常生活で容易に行える低強度活動を長期間継続して行うことが、超高齢者の認知レベルを維持するのに適していると考えられる。
【フォローアップ調査の施行】
2016年にベースライン調査を行った荒川区95歳以上/85歳以上の超高齢者のフォローアップ調査を2020年より開始した。8月に質問票発送を218名に発送したところ137名の回答を得た。10月より訪問調査を開始し、認知機能・精神状態評価、身体機能測定を行った。訪問調査に際しては感染防止対策をした。質問票の返信があった137名のうち、2022年3月末までに、61名の訪問調査を終え、他は、辞退56名、死亡8名、希望不明3名、未調整9名となっている。さらに、活動量計調査は29名が終了し、インタビュー調査は20名を終了した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナ感染症の蔓延が続いているため、超高齢者の自宅を訪問して調査を開始する時期が2021年10月へと大幅に遅れた。感染症拡大状況でもあり、この時期の訪問調査を了承していただける対象者は少なかった。また訪問調査開始後も、数度にわたり緊急事態宣言が発出されたため、その都度訪問調査を中断せざるを得ず、調査は当初の計画に比べ遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染状況をにらみつつ、訪問調査を引き続き行っていく。「感染状況が終息したら訪問可」とお答えいただいている対象者に対しては、高齢者へのワクチン接種が終了し、緊急事態宣言が頻繁に出ないようになれば、訪問調査を開始する。2022年度には、訪問調査を行って得られたデータ（途中経過）を用いて、中間解析を行っていく。
また、活動量計調査も人数を増やして実施していく。
インタビュー調査は全数20名を終了したため、データの解析を行い、論文化を進める。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症が広がったため、超高齢者の自宅を訪問しての調査の開始が遅れた。感染予防対策をとり、2021年10月より訪問調査を開始したが、感染症拡大が続き、この時期の訪問調査を了承していただける対象者は少なかった。さらに、数度にわたり緊急事態宣言が発出されたため、その都度訪問調査を中断せざるを得ず、調査は当初の予定に比べ、遅れている。また、感染症拡大の影響で、参加を予定していた国際学会、国内学会が、中止、延期、オンライン開催となったため、旅費の支出が大幅に減少した。以上の理由により、次年度使用額が生じた。
感染症の蔓延が収束し、訪問調査を広く行うことができるようになれば、訪問調査をさらに進めていく。また、国際学会や国内学会については、現地開催がなされるようになれば、現地参加する。
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