2022 Fiscal Year Research-status Report
Neural correlate of coordination and consensus: Neurocognitive approaches to social sciences
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20K20749
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
加藤 淳子 東京大学, 大学院法学政治学研究科(法学部), 教授 (00251314)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2024-03-31
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| Keywords | 脳 / 社会的行動 / プロスペクト理論 / 合意形成 / 機能的磁気画像共鳴法 / 動的因果モデル / 認知神経科学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
脳の賦活部位間の機能連結を推定する手法である動的因果モデル(Dynamic Causal Modeling)を用いる分析手法による解析を行うとともに、あらたなMRI実験を行った。プロスペクト理論を用いた実験においては、獲得フレーミング下と損失フレーミング下の決定における、脳の賦活部位の機能連結を比較する解析を行った。解析手法の工夫により、参加者がリスク回避かリスク追求かといった、決定や行動に左右されない相違が、獲得フレーミングと損失フレーミング下の機能連結に存在することを確かめた。これは、決定のフレーミング（コンテクスト）に認識によって、機能連結が異なっていると考えられる。さらに、この相違が、個人のリスク態度のばらつきにも左右されないことも確認した。特に、フレーミングに敏感に反応し主観的リスク評価を行う参加者も、フレーミングに反応せず、客観的リスク評価を行う参加者も、同じように相違が見られたことは、DCM between subject analysisを用いた成果であるとともに、リスク態度の個人的相違に左右されない、フレーミングの効果という点で、プロスペクト理論においても、興味深い結果となった。その成果をもとに論文を書き上げた。また、合意形成の神経基盤を解明するMRI実験も進めた。この間、日本神経科学大会、海外では、米国神経科学大会で、ポスター発表も行った。法社会学会では口頭発表を行った。動的因果モデル(DCM)が方法として新たな可能性を示すものであることから、今までの研究成果をまとめる形で方法の意義についても、科学研究費シンポジウムなどで発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
MRIによる非侵襲的脳機能計測の限界が指摘される中、動的因果モデル(Dynamic Causal Modeling)を習得し、成果を上げることができたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
既に投稿段階にある論文を掲載に至らせることと、合意形成実験の解析、論文執筆、発表を行う。その間、学会発表なども行う。
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| Causes of Carryover |
COVIDの影響で初年度から実験計画が遅延したため、順次、計画が遅れていった。次年度では、全ての実験計画を終え、解析の上、論文の出版を試みる。
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