2021 Fiscal Year Research-status Report

Development and effectiveness of screening for foreign students with developmental disorders

Research Project

Project/Area Number	20K20807
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	裴虹筑波大学, 人間系, 研究員 (70633915)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	任龍在群馬大学, 共同教育学部, 准教授 (10614604) 米田宏樹筑波大学, 人間系, 准教授 (50292462) 三盃亜美筑波大学, 人間系, 助教 (60730281) 園山繁樹島根県立大学, 人間文化学部, 教授 (90226720)
Project Period (FY)	2020-07-30 – 2023-03-31
Keywords	外国人児童生徒 / 発達障害 / スクリーニング
Outline of Annual Research Achievements	日本在住の外国人児童生徒の支援に関して、その実態と効果的な支援方法、移住に伴う変化（環境・文化・言語面）が原因と思われる困難さと発達障害との鑑別法に関する知見はほとんど得られていない。これらの課題を解決するために、本研究は以下の3点を目的としている。第1に、外国人児童生徒を対象とする発達障害スクリーニングに有用な指標を特定する。第2に、外国人児童生徒を対象とする発達障害スクリーニング・チェックリストを開発する。第3に、目的2で開発したチェックリストを活用した支援の有効性を検討する。令和3年度は主として以下の研究活動を行った。１．外国人児童生徒を対象とする発達障害スクリーニングに有用な指標を特定するために、外国人障害幼児児童生徒の困難さを把握する目的とした「学校における外国人児童生徒の困難さとその困難さに対する支援方法に関する調査」のインタビュー調査を実施した。インタビュー調査から得たデータを分析・統計し、小学校における外国人児童の困難さに関する研究成果を日本特殊教育学会第60回大会でポスター発表をするとともに、論文にまとめ国際な学術雑誌に投稿する予定である。２．外国人児童生徒を対象とする発達障害スクリーニングに有用な指標を特定するために、「学校における外国人児童生徒の困難さとその困難さに対する支援方法に関する調査」のインタビュー調査を実施し、調査研究から得られたデータの分析・統計を行った。しかし、データーを小学校からしか得られないが、実際得られたデーターの数が少なく、外国人児童生徒を対象とする発達障害スクリーニングに有用な指標を特定することが難しいため、「外国人障害幼児児童生徒の困難さとその原因に関する文献的研究」を行い、これらの研究成果を日本特殊教育学会第60回大会でポスター発表をするとともに、論文にまとめ国際な学術雑誌に投稿する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason コロナに対して自粛の必要性があるため、当初の計画より学校における外国人児童生徒の困難さとその困難さに対する支援方法に関する調査が一部しか実施できない。
Strategy for Future Research Activity	今後の研究の推進方策として、以下の２点を挙げる。 1.「学校における外国人児童生徒の困難さとその困難さに対する支援方法に関する調査」のインタビュー調査を継続的に実施し、調査研究から得られたデータの分析・統計を行い、外国人児童への既存の発達障害チェックリストの適用可能性と限界点を明らかにし、外国人児童を対象とする発達障害スクリーニングに有用な指標を特定する。「外国人障害幼児児童生徒の困難さとその原因に関する文献的研究」の結果と合わせて、外国人児童を対象とする発達障害スクリーニング・チェックリストを開発する。 2.開発した「外国人児童を対象とする発達障害スクリーニング・チェックリスト」を小学校に在籍する外国人児童の支援に活用し、その有効性を検討する。その研究成果を日本特殊教育学会第61回大会で自主シンポジウム発表とともに、論文にまとめ学術雑誌に投稿する予定である。
Causes of Carryover	「学校における外国人児童生徒の困難さとその困難さに対する支援方法に関する調査」のインタビュー調査を一部しか実施できず、継続に実施するためにかかる経費が翌年度に生じるため、残経費を翌年度分として請求した助成金と合わせて使用する予定である。