2021 Fiscal Year Research-status Report
高度情報化社会に求められる科学関連情報評価能力の育成手法と実践モデルの開発
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20K20829
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
山口 悦司 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (00324898)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 雅則 北海道大学, 情報科学研究院, 教授 (90280560)
望月 俊男 専修大学, ネットワーク情報学部, 准教授 (50379468)
坂本 美紀 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (90293729)
増本 康平 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 准教授 (20402985)
木村 哲也 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 准教授 (60533528)
佐藤 幸治 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 准教授 (20584022)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| Keywords | 科学教育 / 学習科学 / 科学関連情報評価能力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，近年の学習科学で国際的に着目されている「エピステミック学習理論」を応用し，高度情報化社会に対応した科学関連情報評価能力の理論化を行い，その育成手法と実践モデルの開発に取り組む．研究方法については，この研究目的の達成のために，学際的な共同研究体制を組織している．
2021年度は，科学関連情報評価能力の育成手法と実践モデルの開発，研究実践フィールドにおける実証実験を実施した．2021年度の研究実績については，次の通りであった．（1）前年度の研究から得られた科学関連情報評価に必要な資質・能力・態度に基づいて，科学関連情報評価能力のための教育目的を設定した．（2）科学関連情報評価能力に関する教育内容を開発するとともに，学習科学の研究成果を応用した教育方法を開発した．（3）さらに，量的分析および質的分析の観点から，科学関連情報評価能力に特化した教育評価を開発した．（4）これらの科学関連情報評価能力に特化した教育目的・方法・内容・評価を統合した実践モデルの実証実験を実施し，効果測定のためのデータを収集・分析した．なお，実証実験については，新型コロナウイルス感染症拡大の影響に応じて，その実施方法について検討を行った．2021年度の研究成果の発表に関しては，教育システム情報学会誌，The 19th Biennial EARLI Conference，日本教育工学会2022年春季全国大会，日本科学教育学会第45回年会，日本理科教育学会第71回全国大会において研究成果の一部を発表した．また， International Society of Learning Sciences Annual Meeting 2022に採択された．この他，研究成果の一部を公表した図書が2022年6月に刊行予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
交付申請書に記載した研究目的は，2021年度についてはおおむね順調に達成されている．科学関連情報評価能力のための教育目的の設定，教育内容の開発，教育方法の開発，教育評価の開発に着手できた．併せて，実践モデルの実証実験を実施し，効果測定のためのデータを収集・分析にも着手することができた．研究成果の発表についても，国際学会や国内学会において研究成果を公表することができた．
ただし，新型コロナウイルス感染症拡大の影響により，当初計画の遅延・変更が必要となったため，当初計画の一部を完了することができなかった．
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度において完了することができなかった文献資料の収集と国内外の事例に関する実地調査やデータベース化，各種の特性解明や本格的なフレームワーク策定などのほか，科学関連情報評価能力の育成手法と実践モデルの開発と，研究実践フィールドにおける実証実験を実施する予定である．研究成果の発表については，国際会議および国内学会における研究発表に加えて，学術誌論文の作成を行う．ただし，新型コロナウィルス感染拡大の影響を考慮しながら，着実に実現可能な部分を推進する．
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| Causes of Carryover |
【理由】新型コロナウィルス感染拡大の影響を受けて，当初計画の一部を十分に実施することができなかった．そのため，研究成果公表のための予算，文献資料の収集と国内外の事例に関する実地調査やデータベース化の継続的実施のための予算が必要になったため．
【使用計画】物品費（図書費など），調査旅費，成果発表旅費，その他に使用する予定である．
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