2023 Fiscal Year Annual Research Report
Research on disaster prevention system for heritage buildings according to global climate change
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20K21037
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| Research Institution | Tokyo Kasei Gakuin University |
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Principal Investigator |
大橋 竜太 東京家政学院大学, 現代生活学部, 教授 (40272364)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上野 勝久 東京藝術大学, 大学院美術研究科, 教授 (20176613)
後藤 治 工学院大学, 総合研究所(付置研究所), 教授 (50317343)
青柳 由佳 東京家政学院大学, 現代生活学部, 助教 (60713724)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2024-03-31
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| Keywords | 文化財防災 / 文化財建造物 / 歴史的建造物 / 保存 / 修復 / 自然災害 / 被災調査 / 復旧支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度は研究のまとめを行った。これまで文化財建造物の防災は火災ならびに地震を中心に対策が講じられてきたが、昨今、台風（強風を含む）、竜巻、落雷、集中豪雨、洪水といった自然災害によっても被害を受けるようになったため、これらの災害と文化財建造物の関係について検討した。その結果、災害に対する予防（防災）については、災害の種類によって異なる対応が必要であるが、災害が発生した後の被災調査や復旧に関しては、これまでの調査・復旧のシステムが有効に機能することが確認できた。
令和2年10月に国立文化財機構内に文化財防災センターが設置され、行政のなかに文化財防災をつかさどる専門機関が誕生するなど、研究期間中に文化財防災の体制が大きく変化したため、これまで検討してきた手法が新体制でも有効に機能するかが危惧されたが、建造物に関しては、令和４年３月に文化財防災センター、日本建築学会、日本建築士会連合会、日本建築家協会、土木学会の間で「災害時における歴史的建造物の被災確認調査および技術支援等に関する協力協定」が締結され、これまでの手法に大きな変更を加える必要がないことが確認できた。一方で、新たな防災手法に関しては、文化財に特化した手法を提案するまでは至らなかったが、他の分野の専門家との協力によって、今後も研究を継続していく必要があると考えている。
研究の成果を公表するため、2024年１月25日にシンポジウム「文化財建造物の災害復旧の現状と課題」を開催した。その計画中の１月１日に能登半島地震が発生したため、予定していた内容をやや変更して、被災地の復旧にも役立つよう、本研究の成果に加え、これまでの被災調査および復旧の手法等について議論した。シンポジウムは、被災地の方々にも参加してもらえるよう、対面およびWeb形式によって開催し、録画を日本建築学会のHPに掲載し、さらに記録集を作成し、配布した。
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Research Products
(1 results)
