ドーパミンシステム系遺伝子多型に基づく運動習慣のオーダーメイド支援の可能性

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K21758
• Research Institution: Kobe University
• Principal Investigator: 原田 和弘 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 准教授 (50707875)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 村上 晴香 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20344880)
• Project Period (FY): 2020-07-30 – 2023-03-31
• Keywords: 運動習慣 / 行動変容 / 動機づけ / 感情 / 遺伝子多型

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、快感情や意欲に関する遺伝特性である、ドーパミンシステム系遺伝子多型によって、感情モチベーションが運動の習慣化に及ぼす影響力の強さが異なるかを明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、本研究では、縦断調査（研究1）と介入（研究2）を行う。研究代表者は研究1および研究2の計画・実行を主に担当し、研究分担者はこれらで収集した遺伝子の解析を主に担当する。データ分析と論文執筆は、共同して行う。
2020年度は、縦断調査（研究1）の事前調査を行うことを主要な実施事項とした。縦断調査（研究1）について、当初の研究計画では、兵庫県神戸市内で地域をベースに実施することを予定していた。しかし、新型コロナウイルス感染症の流行等による実現可能性等を考慮し、社会調査会社の調査モニターを対象としたWebベースでの調査に切り替える形で、縦断調査（研究1）の事前調査を行った。具体的には、同モニターの高齢者を対象に、Web上の質問紙への回答と、郵送によって検体（唾液）を採取する調査を行った。質問紙は、運動の実施状況、運動に対する感情モチベーション、健康モチベーション、対人モチベーション、基本属性などに関する項目で設計した。最終的に、447名から、質問紙への回答と検体の採取できた。現在、研究分担者と調整し、検体から検体（唾液）からDNAを抽出し、解析する手続きを進めている段階である。
2020年度のその他の実施事項として、我々は本研究に関する予備データをすでに収集しており、予備データの分析を進めた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

「研究実績の概要」で記載した通り、2020年度の主要な実施事項である縦断調査（研究1）の事前調査を終了できたため。

Strategy for Future Research Activity

2021年度の主要な実施事項は、縦断調査（研究1）の事前調査で収集した検体から遺伝子解析を進めること、縦断調査（研究1）の1年後調査を実施すること、および、介入（研究2）の計画を具体的にすることの3点とする。
遺伝子解析の実施について、検体（唾液）からDNAを抽出し、Step One Plus Real-Time PCR Systemを用いて、ドーパミンシステム系の候補遺伝子多型（rs1800497など約16箇所程度）を解析する。
縦断調査（研究1）の1年後調査については、2020年度に行った事前調査と同様に、Web上での質問紙回答を依頼する形で行う。質問紙の項目も、事前調査と同様とする。ただし、1年後調査においては、検体（唾液）の採取は不要となる。
介入（研究2）については、新型コロナウイルス感染症の流行の収束の見通しが立てば、対面型で介入を行う方向で、計画を立案する。対面型での具体的な介入内容は、集団運動実践や自宅での運動記録など、応募者が神戸市内で実施した実績のある内容に加え、運動による感情変化の確認など、感情モチベーションを喚起する内容も盛り込んだものとする。逆に、新型コロナウイルス感染症の流行の収束が見通せない場合は、郵送型で介入を行う方向で、計画を立案する。応募者が、郵送型での運動介入を実施した実績を有しており、本研究でも郵送型で運動介入を行う場合は、運動と健康に関する情報や、運動の目標設定・記録・自己評価を促す情報などを中心に内容を構成する。郵送型の介入の場合も、対面型と同様に、運動による感情変化の確認など、感情モチベーションを喚起する内容も盛り込む。
その他、これらの主要な実施事項3点と並行して、予備データの解析・論文投稿も引き続き進める。

Causes of Carryover

縦断調査（研究1）の手法を、地域ベースからWebベースに切り替えたことに伴い、調査実施にかかる費用が削減された。その分の費用を、介入（研究2）の規模拡大へ充てる予定である。