2020 Fiscal Year Research-status Report
Fundamental Study on Human Resource Development in Learning Support Organizations: Focusing on Training Systems and Education Programs
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20K22228
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Research Institution | Kwansei Gakuin University |
Principal Investigator |
西口 啓太 関西学院大学, ライティングセンター, 准教授 (40885828)
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Project Period (FY) |
2020-09-11 – 2022-03-31
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Keywords | アカデミック・ライティング / ライティングセンター / 学習支援組織 / 人材育成 / 教育プログラム / 研修制度 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本の大学におけるライティングセンターの人材育成に関して、専門性および職能を高める養成、カリキュラム、研修制度を明らかにし、その開発に向けた知見の導出を試みるものである。具体的な課題として、正課内外の人材養成および教育プログラム、研修制度に着目し、①日本の大学におけるライティングセンターの実態および人材育成に関する調査・検討、②大学院科目等における人材養成を目指した教育プログラムおよび研修制度の評価・検証、の2点を設定した。令和2年度は、質問紙調査およびインタビュー調査を実施するための準備期間と位置づけ、本研究に関わる先行研究をフォローしながら、主に文献資料の収集と分析をおこなった。 ①日本の大学におけるライティングセンターの実態および人材育成に関する調査・検討については、四年制大学を対象とした質問紙調査を令和3年度に実施予定のため、ライティングセンターにおける人材育成に関する先行研究を、国内外の関連雑誌やインターネット等を用いて網羅的に調査・収集する作業をおこない、それらの分析を開始した。 ②大学院科目等における人材養成を目指した教育プログラムおよび研修制度の評価・検証については、所属研究機関で開講された認定科目において、研究代表者が授業実践をおこなった。同科目受講生から、ライティングセンターで勤務するスタッフが採用されたため、令和3年度にインタビュー調査を実施することが可能となった。これにより、教育プログラムおよび研修制度の効果検証をおこなう準備が進んだ。 令和2年度で得られた成果は、令和3年度中に、学会発表や論文投稿をおこなう予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和2年度の研究計画は、①日本の大学におけるライティングセンターの実態および人材育成に関する調査の準備、②大学院科目等における人材養成を目指した教育プログラムの評価を進めることであった。令和2年度はこの計画にしたがい、国内外の関連文献資料の包括的な収集・分析をおこなった。また、教育プログラムの評価については、研究代表者が授業者として実践をおこなった。結果、実践した教育プログラムは一定の効果があることが確認された。以上の理由から、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。
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Strategy for Future Research Activity |
研究2年目となる令和3年度は、初年度に引き続き、①日本の大学におけるライティングセンターの実態および人材育成に関する調査・検討、②大学院科目等における人材養成を目指した教育プログラムおよび研修制度の評価・検証、の2つの課題に取り組む。 ①については、令和2年度の成果をふまえて、全国の四年制大学を対象に、ライティングセンターの設置状況および人材育成に関する質問紙調査を実施する。 ②については、現任訓練や研修制度を通じたスタッフの教育効果の検証をおこなう。そのために、認定科目を受講したライティングセンターのスタッフを対象に、インタビュー調査を実施する予定である。また、令和2年度に実践した授業の改善をおこない、引き続き教育プログラムの効果検証もおこないたい。
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Causes of Carryover |
令和2年度に収集を予定していた文献資料が想定よりも安価となり、消耗品費が少なく済んだため、次年度使用額が生じた。 令和3年度請求額とあわせて、消耗品費(関連図書の購入)、人件費・謝金(インタビュー調査の協力者への謝金)、その他(各種調査に係る経費)に使用する。
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