2020 Fiscal Year Research-status Report
Restoration and inheritance of living heritage under a vulnerable social environment of a port city in southern Oman
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20KK0020
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| Research Institution | Research Institute for Humanity and Nature |
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Principal Investigator |
近藤 康久 総合地球環境学研究所, 研究基盤国際センター, 准教授 (90599226)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松本 直之 東京大学, 生産技術研究所, 助教 (30814389)
石村 智 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 無形文化遺産部, 室長 (60435906)
大西 秀之 同志社女子大学, 現代社会学部, 教授 (60414033)
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| Project Period (FY) |
2020-10-27 – 2025-03-31
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| Keywords | リビングヘリテージ / 文化遺産 / ケイパビリティー / アクションリサーチ / ドファール / オマーン / 伝統建築 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
応募時の予想通り、2020年度いっぱいコロナ禍による渡航制限が継続したため、現地調査の実施は見送った。建築班（分担者：松本直之、協力者：林憲吾、腰原幹雄、大坪正英、菊本英紀、田窪淑子）は、前年度までにオマーン南部ドファール地方のサラーラ、タカー、ミルバートで採取した石材・目地材（ハトリ）・仕上げ材（ヌラ）・床仕上げ材（イェバ）の成分と材料特性を蛍光X線分析により特定し、報告書に取りまとめた。また、現地で調査対象とするサラーラ旧市街の「判事の家」の三次元構造モデルを制作した。さらに、海外共同研究者（Naima Benkari）の仲立ちにより「判事の家」の家主とコンタクトを取り、リノベーションの方向性についての意向を聞き取り、その成果を建築設計事務所とともに検討した。いっぽう、リビングヘリテージ班（LH班、代表者：近藤康久、分担者：石村智、大西秀之）は文献調査によってリビングヘリテージ（現在も生活に使われる文化遺産）に関する国際動向と事例の収集に着手した。2021年3月3日に建築班の打ち合わせ、次いで3月23日に建築班・LH班合同のキックオフミーティングをオンラインにて実施し、研究計画と進捗状況の共有を図った。
なお今年度の特筆すべき研究業績としては、近藤と大西が編集した図書『環境問題を解く ひらかれた協働研究のすすめ』において、林が「オマーンにおける伝統家屋の再生と知の可視化」と題する章を執筆し、本研究課題の立ち上げの経緯と問題意識を一般読者に向けて発信したことが挙げられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍により現地調査ができないことは当初計画に織り込み済みであり、建築班による材料分析の成果が出たこと、また海外共同研究者や現地の家主との連絡調整が進んでいることから、全体としてはおおむね順調に進展しているものと自己評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
LH班は引き続き文献調査による国際動向と事例の収集を進める。研究代表者の近藤は渉外と研究経過のメタ分析を担当するとともに、有形文化遺産の視点から国際動向調査と事例検討を行う。分担者の石村は無形文化遺産、大西は文化的景観と文化的記憶の観点からそれぞれ調査・検討を行う。建築班は土と石による伝統的な組積構造体の構造性能や耐久性・室内環境性能の試験を実施し、その成果を大工棟梁からの聞き取りの結果と対照させることにより、伝統構法の復元と代替構法の開発を進める。また、現地共同研究者、「判事の家」の家主及び建築設計事務所とリノベーション・プランの素案となるアイディアを共創する。2021年度中に1週間程度サラーラを訪問し、「判事の家」の文化遺産総合調査とワークショップを実施することを計画しているが、コロナ禍が収束しなければ翌年度以降に順延する。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により現地渡航ができないことは応募時に織り込み済みであったが、国内での打ち合わせについては、国内のコロナ情勢も好転しなかったことと、廉価で高性能な遠隔会議システムが急速に普及したことにより、すべて遠隔で実施することとなり、また遠隔会議用の機材も他の経費で導入することができたため、研究費の支出を抑制することができた。次年度以降は現地調査を実施する計画であるが、所要額に対して交付額がやや不足する状態だったので、次年度使用額を充当することにより、研究を効果的に推進する。
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Research Products
(14 results)
