2020 Fiscal Year Research-status Report
Promoting Teacher Education for Climate Change Education through Collaboration between Asian Center of Excellence on ESD
| Project/Area Number |
20KK0047
|
|---|
| Research Institution | Okayama University |
|---|
Principal Investigator |
藤井 浩樹 岡山大学, 教育学研究科, 教授 (30274038)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
市瀬 智紀 宮城教育大学, 教員キャリア研究機構, 教授 (30282148)
大安 喜一 東京医療保健大学, 未登録, 特任教授 (50789576)
柴川 弘子 岡山大学, 教育学研究科, 特任助教 (50875375)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-10-27 – 2024-03-31
|
| Keywords | 気候変動教育 / 教師教育 / アジア / ESD |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、アジア（中国、インド、インドネシア、日本、カザフスタン、マレーシア、モンゴル、フィリピン、タイの９か国）のESD（持続可能な開発のための教育）の研究教育拠点が連携し、世界初の国際標準である「気候変動教育の教師教育プログラムのアジア・フレームワーク」とその普及ガイドを開発することである。そこで、４年間の研究期間内に、各国の研究教育拠点で気候変動教育の教師教育プログラムを開発・実践・評価し、それらの成果をまとめ、アジアの教師教育機関で採用可能で国際的に通用する「気候変動教育の教師教育プログラムのアジア・フレームワーク」を提示する。そして、フレームワークの普及ガイドを作成し、気候変動教育の教師教育をアジアで普及させる。
令和２年度は、参加国の学校と教師教育機関における気候変動教育の現状と課題を整理した。そして、研究代表者らがアジア太平洋16か国34機関、ユネスコ・バンコク事務所、及びユネスコアジア文化センター（ACCU）と共同開発した「Asia-Pacific ESD Teacher Competency Framework（アジア太平洋ESD教員能力フレームワーク）」を再検討し、これを開発する気候変動教育の教師教育プログラムの要件とすることを確認した。続いて、このフレームワークに基づいて、参加国の研究教育拠点において気候変動教育の教師教育プログラムの開発に着手し、プログラムの目標、内容、教育方法、及び評価法を検討した。
研究の遂行のために、研究教育拠点のメンバーと協力機関のユネスコ・バンコク事務所が参加するキックオフ会議を開催した（令和3年3月17日、オンライン）。またウェブサイトを開設した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初の予定通り、気候変動教育を実践する教師に求められるコンピテンシーを確定し、参加国の研究教育拠点において、コンピテンシー育成のための教師教育プログラムの開発に着手できたため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は、参加国の研究教育拠点において、気候変動教育の教師教育プログラム（授業とその体系化によるプログラム）の開発を継続し、開発を終えたものから実践する。プログラムの履修の年次進行に伴い、教員養成段階の学生のコンピテンシーがどのように形成されるかを縦断的に調査・分析する。分析の結果から、開発した教師教育プログラムの有効性と問題点を評価する。現職教員については、気候変動教育に先進的に取り組んでいるユネスコスクール等の学校教育の実態を調査・分析する。この結果に基づいて、現職教員向けの教師教育プログラム（研修会）を開発・実践・評価する。
|
| Causes of Carryover |
教員養成段階の学生や現職教員の気候変動教育に対する理解度やニーズを把握するために、日本側メンバーによる海外研究教育拠点での現地調査を予定していたが、新型コロナウィルス感染症の問題のため、実施できなかった。そのために次年度使用額が生じた。
調査の一部はオンラインに代替したが、現地調査が必要な部分がある。今後の計画では、開発する教育プログラムの妥当性を検討するために現地ワークショップの開催する予定である。その際に、日本側メンバーによる現地調査を実施する。
|
