2020 Fiscal Year Research-status Report
Earthquake engineering approach for developing dynamic preservation methods: a case study for the world heritage city Bhaktapur, Nepal
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20KK0105
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
高井 伸雄 北海道大学, 工学研究院, 准教授 (10281792)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
越川 武晃 北海道大学, 工学研究院, 助教 (10399983)
重藤 迪子 九州大学, 人間環境学研究院, 助教 (90708463)
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| Project Period (FY) |
2020-10-27 – 2025-03-31
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| Keywords | ネパール / バクタプル / 地下構造モデル / 強震度評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
現地共同研究者と共にカトマンズ盆地内のバクタプル市および周辺の地質学的情報の資料収集を実施している．残念ながら社会情勢により現地渡航が叶わなかったが，現地共同研究者と現地での強震観測設置に関しての議論をオンライン等で実施した．導入した地下構造探査用の高感度地震計は日本のフィールドで現地での操作性等を確認し，構造物調査等にも使用できることを確認できている．カトマンズ盆地内には申請者らがこれまでに計14点の強震観測点を設置してきた．それらの観測点で過去に蓄積された強震観測データの分析を通して，盆地内の地盤増幅特性の違いが指摘できた．北部と本研究の対象とするバクタプルより東に位置する岩盤サイトにおいては，短周期の地震動が卓越していることが確認でき，一方の堆積層上のサイトではそれぞれ観測点によって1.2秒から5秒の卓越がみられる．また，これまでに蓄積してきた2015年ネパール・ゴルカ地震とその余震等の強震記録を用いて構築した地震動予測式の適用精度に関しての検討も実施した．地下構造モデルの初期モデルとして，代表者と現地共同研究者らが過去に推定した地下構造モデル(Bijukchhen et al., 2017, Bijukchhen, 2018)を基に，これまでに構築した強震観測ネットワークで得られた強震観測記録を基に，レシーバ関数，自己相関関数等を用いて検証をしている．
2021年度にも現地渡航が叶わなかったこと想定し，2020年度予算にて整備した地下構造探査用の高感度地震計の現地での現地共同研究者のみでの迅速な解析のためのアプリケーション類の検討・準備を実施した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
日本国およびネパール国の往来が原則禁止されていた状況で，現地渡航による観測点の設置，地下構造探査の実施が叶わなかった．しかし，これまでに代表者等により蓄積された基礎データおよび強震観測記録等を用いて，国内・現地での研究者により検討が進められている．特に，現地研究者により観測点設置に関しての現地での検討が開始されたことは大きな進展である．
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年11月より開始した本研究において，2020年度内での渡航が叶わなかったが，現地研究者と連絡を密にとって現地資料の収集を実施してきた．2021年度も引き続き現地共同研究者と共にバクタプル市および周辺の地質学的情報の資料収集を実施し，地質学的見地からの盆地構造を把握し，ゴルカ地震時の余震観測データ，建物被害データを収集しデータベース化する．より詳細な地盤増幅特性の把握のため，強震観測点および地下構造探査地点を，すでに収集した既往の地下構造に関わる資料と建物被害分布を考慮しつつ選定する．バクタプル市はカトマンズ盆地の東側端部に相当しており，十分に基盤の傾斜構造が把握されていない．そこで，微動アレー観測および強震観測を展開してバクタプル市周辺の詳細な深部地下構造の推定を行う．それにより，観測点直下の，深～浅部の1，2次元地下構造モデルを推定する．この観測および解析は，日本側の研究協力者である代表者・分担者の指導する大学院生と，現地共同研究者及び現地共同研究者の指導するポスドク・大学院生を，若手分担者である重藤が主導・指導して，現地への探査手法の技術移転をイメージして実施される．
COVID-19の状況が好転せず，現地渡航が不可能であれば，これらの観測は現地研究者のみによる現地探査実施も視野に入れており，機材の現地への郵送手段に関しての調査を実施する．そのための現地研究者の手法への理解，実習等の準備をすすめる．2020年度予算にて導入した地下構造探査用の高感度地震計の日本での試験運用および現地での迅速な解析のためのアプリケーション類の整備を引き続きすすめる．
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| Causes of Carryover |
COVID-19の蔓延による社会情勢から，国内・現地渡航の旅費の支出がなかったため．今年度以降により多数の渡航が発生する可能性があるが，現地研究者独自の実施可能性が高まれば，現地への機材運送費用としても支出する可能性を有している．
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