2021 Fiscal Year Research-status Report
International Collaborative Research on Intelligence Augmentation of Human Learning
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20KK0235
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
黄瀬 浩一 大阪府立大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (80224939)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石丸 翔也 大阪府立大学, 研究推進機構, 客員研究員 (10788730)
岩田 基 大阪府立大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (70316008)
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| Project Period (FY) |
2020-10-27 – 2023-03-31
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| Keywords | 知能増強 / 学習増強 / センシング / アクチュエーション / 処方箋 / EdTech |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日独仏豪の4ヶ国が協力し、人の学習を補助する人工知能技術（我々が学習増強と呼ぶもの）を開発するものである。研究申請時にはCOVID19の影響が早期に収束すると仮定して、相互訪問により実験を実施、相互比較を行うことによって、技術の有効性についての、共通性や相違点について検討することを計画していた。ところが、予測以上の悪影響が長引いたことで、2021年度終わりまでで一切、相互訪問を実施することができなかった。
そこで本研究では、方法論を一部見直して、まず、COVID19の影響下でも実験可能な環境を整えることを目標とした。具体的には、研究室に来ることを前提とした各種センサを用いた実験から、スマートフォンベースで各自の自宅で実施できる実験へと方向性を見直した。そのための方策として、以下を実施した。
（1)スマートフォンで実験実施できる環境を整えること。具体的には英語学習を対象として、未知語の推定やその暗記支援などの環境構築を行った。
(2)研究室のように統制のとれた環境ではなく、より実際に近い環境（いわゆるin-the-wild環境）でデータ取得を行う方法論についての検討。
これらに加えて、年度末に3日間、オンラインでのワークショップを実施した。また、研究開始当初から計画していたDagstuhlセミナー（代表者は豪のTilman博士）について、漸く実施の目処を立てることが可能となった。この報告書を記載する時点で、既にセミナーは終了しており、アクチュエーションの技術についての議論を深めることが可能となった。また、その直前にドイツとフランスを訪問し、研究の現状についての情報交換、ならびに今後の研究の進め方について、合意を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究計画は、計画当初は相互訪問を基軸として、共同研究を進めていく方針であった。ところが、COVID19の影響により、研究開始当初から2021年度の終わりまで、一切、相互訪問ができなかったほか、各国での学生の登校制限などの影響で、実験も十分できていない状況であった。その中にあっても、可能な方法として、スマートフォンアプリケーションの作成などに取り組み、2022年度の国際会議で発表するなど、一定の成果を挙げることができた。ただし、国際的に相互比較が可能な実験には至っていないため、やや遅れているという区分とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID19の状態推移にもよるが、前述の通り、2022年度最初に渡航を実施し、一定の成果を得ることができた。今後は、より積極的に国際交流を進めて、実験を実施することを計画している。具体的には、
(1) 日本から各国への訪問：研究者ならびに学生がドイツ、フランス、オーストラリアを訪問し、実験に取り組む。既に、本学の学生2名が1年間の計画でドイツに留学しており、現在、実験の準備を進めているところである。
(2) 各国から日本への訪問：逆に各国から日本への訪問も促進する。既に博士課程研究員に対して短期滞在を補助する制度に、フランスの博士課程学生が申請している。これが承認されれば、今秋にも1名学生が数ヶ月の滞在を実施する予定である。その他、ドイツからは6月に訪問を予定しているほか、フランス、オーストラリアともに日程調整の上で招聘したいと考えている。
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| Causes of Carryover |
報告書に記載のとおり、2021年度は相互派遣が一切実施できなかったために、差額が生じた。2022年度には、積極的に相互派遣を行い、研究を推進する予定である。
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Research Products
(13 results)
