2011 Fiscal Year Annual Research Report
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21222003
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
氷見山 幸夫 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (20142771)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土居 晴洋 大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (40197992)
春山 成子 三重大学, 生物資源学研究科, 教授 (10267461)
木本 浩一 広島女学院大学, 文学部, 教授 (20294605)
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| Keywords | 土地利用 / LUCC / GLP / SLUAS / アジア / 地球情報 / 東日本大震災 / 地球環境問題 |
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| Research Abstract |
地球情報基盤の整備、分野横断的研究の推進、政策の推進と教育の充実を緊密に連動させた総合的土地利用研究をインドケララ州、中国黒龍江省、インドネシア西ジャワ州、日本各地について実施した。
1.土地利用変化現地調査:インドケララ州、中国黒龍江省、インドネシア西ジャワ州で現地の研究機関と共同で現地調査を実施した。また東日本大震災被災地で8回の調査を実施した。
2.土地利用変化情報ベースの開発と分析:上記の4地域について、20世紀後半以降の土地利用変化の実態とメカニズムを明らかにする上で役立つ土地利用変化情報ベースの開発と分析を実施した。特にMapstor等の市販地図、外報図、衛星画像、現地調査によるGPS情報付写真などを用いて広域の土地利用現況と変化を地図化し考察する手法を各国で実用化し研究成果をあげたことの意義は大きい。
3.研究集会:日本学術会議と学術フォーラム「東日本大震災を教訓とした巨大災害軽減と持続的社会実現への道」を共催(三百数十名参加)、また過年度同様日本地球惑星科学連合大会IHDP国際セッションとGLP国際セッションも共催した。日本地理学会秋季学術大会公開シンポジウム「アジアにおける持続可能な土地利用の形成に向けて」を日本地理学会と共催した。恒例のSLUAS Asahikawa Winter Workshopも14の論文が発表され盛会であった。コジコードで開かれたIGU-LUCC会議で基調講演、成果発表、巡検を行った(氷見山、木本、季)。IGUサンチャゴ国際地理学会議でも4件の成果を発表した。
4.成果の刊行・アウトリーチ:SLUAS Science Report2011:Towards Sustainable Land Use in Asia(II)を刊行した。(III)も間もなく刊行する。他にも持続可能な土地利用に向けた執筆活動を精力的に行い、多くの国内外の雑誌等で公刊した。東日本大震災関係の研究成果は、既に教育に反映されつつある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
SLUAS Science Report"Towards Sustainable Land Use in Asia(I),(II)を刊行し、(III)も間もなく完成する。これらにはアジア各地の土地利用変化とそれに関する地図、情報、研究成果が網羅されている。他にも持続可能な土地利用に向けた執筆を鋭意行い、多くの雑誌等で発表した。また国際地理学連合(IGU)、日本学術会議、日本地球惑星科学連合等と連携してアジア各地や国内で多くのシンポジウム等を主催・共催・後援し、プロジェクトの研究成果の発信と普及および広範な研究者との交流及びネットワーク化を実現した。特に日本学術会議と共催した学術フォーラム「東日本大震災を教訓とした巨大災害軽減と持続的社会実現への道」は大きな成果をあげた。日本学術会議の関連委員会と連携し、地球環境研究に関する新たな提案にも携わり、研究成果の社会への還元と教育への反映にも努めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
アジアの持続可能な土地利用の形成に向けて、今後も土地利用・災害に関る地球情報基盤の整備、実態把握と問題解決のための分野横断的研究の推進、持続可能で安全な土地利用に向けた政策の推進と教育の充実に積極的に取り組みたい。人口の肥大、社会・経済の急激な変化、地球環境問題の深刻化、大規模自然災害の増大などにより、土地資源の有限性に関る問題が日本を含むアジア各地で深刻化しつつある実態が益々明らかになっているが、それに関する社会の認識はまだ低く、データ整備や関連する研究も遅れている。このような状況の改善に資する研究成果を今後も発信する。特に東日本大震災から得た教訓をアジアだけでなく世界の持続可能な土地利用の形成に活かせるよう、国際的発信にも尽力する。.
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