2012 Fiscal Year Annual Research Report
海溝型連発大地震も視野に入れた我が国沿岸域の耐震性再評価と地盤強化技術の検討
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21226012
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
野田 利弘 名古屋大学, 減災連携研究センター, 教授 (80262872)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中野 正樹 名古屋大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (00252263)
浅岡 顕 公益財団法人地震予知総合研究振興会, 地震防災調査研究部, 副首席主任研究員 (50093175)
中井 健太郎 名古屋大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (60402484)
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| Project Period (FY) |
2009-05-11 – 2014-03-31
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| Keywords | 地震防災 / 地震応答解析 / 液状化 / 二次圧密 / 中間土 |
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| Research Abstract |
東日本大震災で甚大な液状化被害が発生した浦安市や高速道路盛土の崩壊現場から採取した土をもとに詳細な地盤のモデル化を行うとともに，深部地盤構成や基盤傾斜の影響が表層液状化に及ぼす影響や締固め度の違いが盛土の地震時安定性に及ぼす影響について，系統的に検討した．①液状化層以深に堆積する粘土層の存在が，地震波をやや長周期の範囲で増幅させ，液状化しにくい中間土であっても液状化しうること，②深部傾斜境界の存在によって，地層傾斜部では局所的なせん断変形が卓越して液状化が非一様に発生すること，等の新しい知見を示すと同時に，特に重要構造物の耐震性評価においては，弾塑性力学に基づく最新の計算地盤力学の必要性を示唆した．
耐震強化技術の効果の再検討として，砂圧入式静的締固めによる周辺地盤および近接構造物に及ぼす影響を，3 次元水～土連成有限変形解析により検討した．砂圧入式静的締固め施工時の，①周辺砂地盤の地表面および地中発生変位の距離に伴う減衰（距離減衰）や，②近接構造物に与える地盤反力（側圧）分布は施工位置からの距離に応じて減少すること，などを示した．「締固め」を原理とした地盤改良工法の周辺地盤・構造物に及ぼす影響については，事前に定量的に予測／評価することが非常に困難であり，これまでは実績や逆解析的な手法に頼る場合がほとんどであった．本研究成果では，施工過程をできる限り再現して周辺影響を検討できるため，施工条件を解析的に照査することができることを示した．
OpenMPによる並列化，またそれを利用するためのソースコードスキームの改良，解析結果の入出力を支援するソフトウェアの拡張を行った．これにより，地盤の複雑なモデル化や三次元解析等，計算の大容量化と高速化に対応可能となった．
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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