2009 Fiscal Year Annual Research Report
神経科学を考慮した仮想市場法の理論構築と調査手法の改善
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21330052
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
肥田野 登 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (90111658)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 尊秋 北九州市立大学, 国際環境工学部, 准教授 (20293079)
大平 英樹 名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (90221837)
小谷 泰則 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助教 (40240759)
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| Keywords | CVM / 意識構造 / 回答時間 / 感情 / 温情効果 |
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| Research Abstract |
本研究は経済評価としての妥当性、及びその安定性の問題を解決するために、神経科の方法を採用し、脳イメージマッピング及び生理学的な指標により調査時点の回答者の効用を直接的に計測し、モデルの検証を行い、その知見に基づきCVM手法を改善することを目的としていた。
まずCVMに関しては温情効果(実験者、および社会に対する)および実験者に対する利他的行動の分離が困難であることが判明したので、これを分離す実験方法の開発をかんがえた。しかし温情効果は多岐にわたりそのため利他的行動が回答時間にあたえる側面に注目した。この枠組みは世界的にも例がない。その結果回答時間と拘束性の高い、つまり回答が実社会に大きな影響を与える場合には時間が長くなることが分かった。
更にCVMにおける価値観の扱いについて新たな研究をおこない、これまでの価値観の枠組みと異なり国内外の差、自助努力の有無などが影響を与えることが分かり温情効果の構造について論文をまとめた。一方神経科学に関する研究では生理的指標と脳活動との関連性がある程度明らかになった。さらにCVMの回答時間分析や神経科学分析への展開を考えサンプルサイズが大きな場合のノンパラメトリック推定手法に関して新たに方法が開発し国際会議で発表し注目された、今後はこれらの研究の統合を模索する。
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