2011 Fiscal Year Annual Research Report
健康と幸福のエイジング・モデル再構築に関する研究-長寿先進国日本からの挑戦
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21330155
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
福田 亮子 慶應義塾大学, 政策・メディア研究科, 特任講師 (80383917)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高山 緑 慶應義塾大学, 理工学部, 准教授 (10308025)
安藤 寿康 慶應義塾大学, 文学部, 教授 (30193105)
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| Keywords | 超高齢社会 / Forth Age / well-being / 社会関係 / ジェロントロジー / QOL |
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| Research Abstract |
平成23年度は、平成20年度より開始した超高齢者研究「長寿社会における高齢者のくらし方と健康に関する学術調査」(英文名「the Tokyo Oldest old Survey on Total Health(TOOTH)」;UMIN登録済)において、平成20年、21年、22年の計3回実施した調査の結果を、3年間を通してデータを得られた協力者における経年変化を分析した。
分析にあたっては、比較的健康で、活動的な前期高齢期と異なり、身体機能や認知機能の低下、死別等による社会関係の縮小がすすむ超高齢期において、well-beingがどのように変化・安定するかを中心に検討した。潜在曲線モデルによる分析を行った結果、85歳以上の超高齢期においては、認知機能等で低下する傾向が見られたものの、well-beingは低下せず、安定していることが示された。
また、超高齢期のwell-beingに関連する変数を階層的重回帰分析により検討した結果、身体機能の低下、および経済的な困窮度はwell-beingの危険因子になることが示唆された。一方、社会的ネットワークの大きさやソーシャルサポート等の社会関係、および社会的活動が超高齢期においてwell-beingの資源となることが示された。
なお、well-beingの危険因子と推測された身体機能については、血圧や脈拍などを自分で定期的に計測している場合、そうでない場合(他者に計測してもらっている場合や、計測をしていない場合)に比べて高い傾向が見られたことから、普段の健康に対する意識が身体機能の低下を防ぐ可能性が示唆された。ただし、主観的健康感については血圧などの計測習慣による差異は見られなかった。
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