2010 Fiscal Year Annual Research Report
転倒・転落事故予防をめざす患者・家族と医療者による協働的リスク回避システムの開発
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21390572
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| Research Institution | Jichi Medical University |
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Principal Investigator |
宇城 令 自治医科大学, 看護学部, 講師 (40438619)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 龍太郎 自治医科大学, 医学部, 教授 (90468330)
市田 勝 自治医科大学, 医学部, 講師 (30306146)
長谷川 剛 自治医科大学, 医学部, 教授 (10291634)
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| Keywords | 転倒・転落 / 医療安全 / 協働 / 患者・家族 / チーム医療 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は患者や家族自身にも転倒・転落の危険性と予防の重要性を理解し、医療者とともに医療に参画することで、自ら転倒・転落を回避し患者自身の安全への責任を医療者とともに共有することを促す両者の協働的な取り組みに関するシステムを開発することである。本年度の取り組みを以下に示す。(1)平成21年度から開始した患者の性格的特性や危険な姿勢・行動を中心に周知するパンフレット配布(2)自分を客観視する自己チェックシート配布、(3)外来部門での転倒・転落の危険に関する映像の放映、(4)病棟内転倒ハザードマップ.貼用、以上(1)～(4)を継続し実施している。その取り組みの評価は、実際の転倒率、患者調査(取り組み前・6か月後・1年後)、職員調査(取り組み前・1年後)によって行った。
これら(1)～(4)の取り組みの結果、全体の転倒率は(1)～(4)実施前1.79‰、実施後2.19‰であり、自発的行動による転倒率は実施前0.99‰、実施後0.57‰と減少傾向であった。取り組み6カ月後の患者調査では(平均年齢57.23±17.2歳)、患者からの転倒経験に関する情報提供状況は、12.9%から15.0%、転倒予防行動をした人は33.0%から33.5%、ナースコールが必要な人が実際に使用した頻度では、「必ず～ほとんど使用した」人は40.9%から44.2%、「あまり～全くしなかった」人は44.1%から42.3%と若干改善傾向であった。職員調査(医師、看護師、リハビリスタッフ、検査技師、看護助手)では、自分が関わっているときに患者が転倒しそうになった経験は、看護師とリハビリスタッフでは80%を超え、次いで検査技師が70%を超える結果であった。そこで検査技師の転倒に関するインシデント経験の多さの実態を把握するためにヒヤリング調査を行った。その結果、転倒予防に関連する患者の移動・移乗方法について、基礎教育および卒後教育がないこと等が分かった。今後は患者・家族とともに職員への情報提供と技術教育の必要性が考えられた。
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