2013 Fiscal Year Annual Research Report
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21530418
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| Research Institution | Kyoto Sangyo University |
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Principal Investigator |
篠原 健一 京都産業大学, 経営学部, 教授 (40288783)
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| Project Period (FY) |
2009-04-01 – 2014-03-31
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| Keywords | 作業組織改革 / 自動車産業 / 雇用関係 / ビッグ３ / GM / トヨタ / 人的資源管理 / 労働組合 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、現在、生産現場の改革に苦闘しつつあるアメリカ自動車産業と、日本自動車産業との作業組織の比較研究を行うことにある。
ビッグ3 に代表されるアメリカ自動車産業であるが、昨今のサブプライムローン問題に端を発した経営破綻に伴い、経営の推移には予断が許さない。ビッグ３の経営実績自体はずいぶん持ち直してきたが、これまで取り組んできた生産職場における改革が、経営悪化によってどう影響を受け、かつどういう課題に逢着しているのであろうか。本研究はこれまでの小生が取り組んできた研究テーマの発展形として位置づけられるものである。1980 年代以降、作業組織改革に関する多くの先行研究があったが、職場改革の具体的仕組みについて掘り下げた実証研究が欠落しており、この点こそ十分に明らかにされていない課題であり、2003 年拙著以降、小生が手掛けてきたテーマであった。この改革の本来の目的である「生産性・品質向上のための具体的仕組み」である「業績管理」を中心に解明する研究は、石田光男教授との共編著『GMの経験』として平成２２年（２０１０年）に出版された。
しかしながら、２００９年のGMとクライスラー社が経営破綻後、こうした大規模なリストラと職場改革を経た後の作業組織改革の実態がほとんど明らかにされていなかった。この経営危機後の作業組織改革の実態について、日本との比較のうえで調査研究したものが篠原健一著『（仮題）新生GMの条件：検証・メイド・イン・アメリカ』（２０１４年７月刊行予定）である。この著作刊行より本研究目的について、実績としてほぼクリアできたものと考える。
参考文献：篠原健一『転換期のアメリカ労使関係』（２００３年、ミネルヴァ書房）。石田光男・篠原健一共編著『GMの経験：日本への教訓』（２０１０年、中央経済社）。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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