2009 Fiscal Year Annual Research Report
ケアの平等性確保を目的とする地域医療・介護のネットワーク構築に関する研究
| Project/Area Number |
21530604
|
|---|
| Research Institution | Sophia University |
|---|
Principal Investigator |
島津 望 Sophia University, 総合人間科学部, 教授 (90306225)
|
|---|
| Keywords | 地域医療連携 / 脳卒中 / 大腿骨頸部骨折 / 連携パス / 熊本 |
|---|
| Research Abstract |
熊本市における主要な地域医療連携組織である、「大腿骨頸部骨折シームレスケア研究会」と「熊本脳卒中地域医療ネットワーク研究会」を両研究会への参与観察と関係者への聞き取り調査で分析し、この2つの連携の仕組みがなぜ大きく異なっているのか、その因果関係を明らかにした。
調査の結果、2つの連携組織の違いを根本的に規定するのは、急性期、回復期、維持期のどの時点で、治療、リハビリテーション、生活機能というケアのデザインを決めるのかという点にあることが判明した。さらにその違いが、連携組織の構造を規定していることも明らかになった。
大腿骨頸部骨折は、急性期の段階で標準化が図られていれば、回復期、維持期の治療、リハビリテーション、生活機能を予想することが難しくないため、急性期の段階でケアのデザインを決定することが、効率的、効果的な連携には必要になる。そのため、この研究会(連携組織)の目的は標準治療のあり方を追究するものになっている。その結果、この連携組織が用いる連携パスは標準化を主目的とするものとなり、連携組織は、標準治療を確立するために成員が結束する「強い紐帯」で結ばれたものになっている。一方、脳卒中は病型が複数あるために、急性期の段階では、治療の方針はある程度予測がつくが、リハビリテーションや生活機能に関しては、そのあとに必要になるケアを予測できない。そのため、治療に関しては急性期でデザインを決定し、リハビリテーションや生活機能については、回復期や維持期で決定する必要がある。そのため、この連携組織が用いる連携パスは、各段階で適宜ケアのデザインを変更することが可能になっており、連携組織としては、急性期、回復期、維持期のそれぞれが何を行うのかを調整することが課題となる。連携組織の目的は、関係者がそれぞれ何を行ったのか、何を行う必要があるのかといった情報交換や情報共有をおこなうこととなっている。そのため、この組織は様々な意見が交流しやすいように「弱い紐帯」で結ばれている必要がある。結論して、医療連携組織のあり方を規定するものは、治療、リハビリテーション、生活機能などのケアをどの段階でデザインするのか、ということに大きく規定されていることが明らかになった。
|
Research Products
(2 results)
