広汎性発達障害者のソーシャルスキル認識の解明と自己評価プログラムの開発

2009 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21531013
• Research Institution: Niigata University
• Principal Investigator: 長澤 正樹 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (30293187)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 有川 広幸 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (80444181) ; 増澤 菜生 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (10251779)
• Keywords: 高機能広汎性発達障害 / ソーシャルスキルトレーニング / セルフモニタリング / 心理的ストレス

Research Abstract

本研究は、知的障害を伴わない青年期広汎性発達障害者に対し、質問紙尺度によるソーシャルスキル得点と、セルフモニタリング得点、ストレス得点のそれぞれの関係性を明らかにすると共に、これらの得点と、実際の対人シミュレーション場面における、望ましい行動への自己修正スキルとの関連性を解明することを目的とした。
結果は、質問紙を使ったソーシャルスキル尺度の得点と、セルフモニタリング尺度の得点の間に正の相関が認められた(r=.75)。また、心理的ストレス尺度得点と実際の対人シミュレーション場面(会話)における、望ましい行動への自己修正スキルとの間で弱い負の相関(r=.54)が認められた。
しかしながら、ソーシャルスキル尺度やセルフモニタリング尺度の得点と、実際の対人シミュレーション場面における、望ましい行動への自己修正スキルとの間に相関は認められなかった。
したがって、ソーシャルスキル尺度や、セルフモニタリング尺度のような質問紙による自己認識レベルにおいては、互いの関連性は示されたものの、実際の対人シミュレーション場面における、望ましい行動への自己修正スキルとの関連が認められないことから、知識と実際の行動との間は乖離している可能性があることが示唆された。
先行研究では、広汎性発達障害者がソーシャルスキルトレーニングで身につけたスキルを、なかなか通常の生活の中で使用できない(般化しにくい)ことが言われているが、本研究の結果は、ルールとしてのソーシャルスキルの習得のみでは、実際の社会的場面での応用は困難であり、新たな行動の自己修正を可能にする指導プログラムの必要性があるといえる。