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2011 Fiscal Year Annual Research Report

コグニティブ無線による多次元無線リソースの適応制御法に関する研究

Research Project

Project/Area Number 21560386
Research InstitutionTokyo University of Agriculture and Technology

Principal Investigator

鈴木 康夫  東京農工大学, 大学院・工学研究院, 教授 (90323740)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 梅林 健太  東京農工大学, 大学院・工学研究院, 助教 (20451990)
Keywordsコグニティブ無線 / 多次元無線資源 / クロスレイヤ / 周波数共用 / 環境認識技術
Research Abstract

周波数の多次元からの有効利用に関する研究を行って来た。特に,コグニティブ無線技術を用いたプライマリユーザとセカンダリユーザ間での周波数有効利用を想定してきた。今年度は,時間軸と空間軸,そして符号軸からの周波数有効利用のより深い検証を行って来た。また、想定のアプリケーションを無線LANシステムに絞った。
1:時間軸からの周波数共用では,トラフィックモデルの検討,時間使用率(占有率)の推定法の検討を行って来た。今までは、呼発生率(パケット生起率)が時間に対して一定である状況のみを考えてきた。これに対して今年度は、バースト性を持つトラフィックモデルとしてマルコフ過程を利用したモデルを想定し,パラメータ推定法の検討を行った。
2:次に,時間軸からの周波数共用において、占有率の推定結果に基づき、プライマリユーザとセカンダリユーザが周波数共用を行うための最適な最小コンテンションウインドウサイズ制御法の検討を行った。想定モデルはCSMA/CA MACプロトコルを備えた無線LAN(プライマリユーザ)とした。推定占有率より最適最小コンテンションウインドウサイズを導出し、セカンダリユーザがプライマリユーザの平均スループットを邪魔することなく共存可能であることを示した。
3:空間軸からの周波数共用では,送信電力制御によるアプローチとMIMO等のアンテナ信号処理による周波数共用法の検討を進めたきた。送信電力制御法では,プライマリユーザとセカンダリユーザの距離を推定し、推定値に基づき電力制御する技術の開発を行った。これにより、プライマリユーザとの距離に関係なく効率的に周波数利用が可能になることを示した。またMIMO技術に与干渉電力を制御する機能を備えさせる手法を加える方法の検討を行って来た。
4:最後に,拡散系列軸からの周波数共用のための,FH技術の検討を行った。

  • Research Products

    (3 results)

All 2012 2011

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results) Presentation (2 results)

  • [Journal Article] A New Blind Beamforming and Hop-Timing Detection for FH Communications2011

    • Author(s)
      Abdul Malik Nazari, etc
    • Journal Title

      IEICE Trans.Communications

      Volume: 94-B Pages: 1234-1242

    • Peer Reviewed
  • [Presentation] MIMOシステムにおける周波数共用のための与干渉抑圧2012

    • Author(s)
      浅海景子
    • Organizer
      電子情報通信学会SR研究会
    • Place of Presentation
      霧島ホテル,鹿児島,日本
    • Year and Date
      2012-01-09
  • [Presentation] Performance Evaluation of Limited Feedback Transmit Precoding via Phase Rotation in Correlated MIMO Channel2011

    • Author(s)
      S.Furuichi
    • Organizer
      WCSP
    • Place of Presentation
      Nanjing Univ.of P & T.南京,中国
    • Year and Date
      2011-11-09

URL: 

Published: 2013-06-26  

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