2009 Fiscal Year Annual Research Report
多職種による包括的アプローチ法を土台とした転倒予防プログラムの開発
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21592745
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
加藤 真由美 Niigata University, 医歯学系, 教授 (20293350)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
関井 愛紀子 新潟大学, 医歯学系, 講師 (60436772)
浅川 康吉 群馬大学, 医学部, 准教授 (60231875)
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| Keywords | 転倒予防プログラム / 包括的アプローチ / チーム医療 / 多職種 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、「多職種による転倒予防の包括的アプローチ法」を開発し、それをすでに考案した転倒予防プログラムに組み込み、予防効果の高いプログラムに改定し臨床で活用してもらうことである。今年度は、多職種による包括的アプローチ法を開発するための情報として、それぞれの専門性を発揮できるための連携に必要なこと、促進・障壁要因を明らかにした。研究デザインは2段階により行った。第1段階では、療法士を対象にフォーカスグループインタビュー法(FGI法)(Vaughn、2006)による面接調査を行い、「連携を促進するために必要なこと、促進する上で課題となっていること」など、転倒予防に関する意識を明らかにした。第2段階では、無記名の調査用紙を用い看護師や療法士を対象に、転倒予防に関する自作の質問、ならびに日本語版Attitude towards health care teams(IPW尺度)、日本語版Rathus Assertive Scheduleによりチーム医療に関する意識調査をした。自作の調査内容は第1段階で得られた療法士の調査結果、同様にFGI法により得られた看護師の意識調査結果(加藤他、2009)、チーム医療に関する先行研究、研究者による検討を基に作成した。共に新潟大学医学倫理審査委員会の承認を得て、それを遵守し研究を遂行した。結果、第1段階では連携の促進には「回復期にある患者を支援するチーム員としての意識をもつこと」が柱としてあり、障壁は「職種による垣根意識をもつこと」であり、根底には<看護目標とリハゴールにズレがある>ことが明らかとなった。第2段階では、統計的分析により障壁要因は「スタッフの一員と思っていない認識がある」「相手が忙しそうにしている」「検討会で自分の意見を批判される可能性を考える」があり、促進要因は「話やすい職場の雰囲気」などかおることが明らかになった。
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Research Products
(5 results)
