2011 Fiscal Year Annual Research Report
喫煙歴を有する全入院患者への電子カルテ管理禁煙支援プロトコール開発と看護介入効果
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21592750
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| Research Institution | Shiga University of Medical Science |
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Principal Investigator |
宮松 直美 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (90314145)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
盛永 美保 滋賀医科大学, 医学部, 講師 (60324571)
藤野 みつ子 滋賀医科大学, 医学部付属病院・看護部, 部長 (50437133)
田中 英夫 愛知県がんセンター, 疫学予防部, 部長 (60470168)
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| Keywords | ニコチン依存 / 禁煙治療 / 電子システム |
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| Research Abstract |
【目的】喫煙者への禁煙支援では短時間のアドバイスといった軽介入でも効果が示されている。今回2010年8月の電子カルテ導入と同時に全看護師による禁煙支援介入を実施し、その効果検証を行った。
【方法】滋賀医科大学医学部附属病院へ2009年11月～2011年6月に新規入院した20歳以上の喫煙患者(緊急入院や小児科入院を除く)を調査対象とした。入院時の看護師による情報収集の際に喫煙習慣の聞き取りを行い、過去2ヶ月以内の喫煙者(以下、入院時喫煙者)に対しパンフレットによる禁煙支援を実施した。また、入院時、退院時、退院3か月後の自記式調査票による喫煙歴や禁煙への意欲等の調査への協力を依頼した。基本属性は診療録よりデータ収集した。退院後調査で評価された退院後の禁煙の可否を介入の有無、入院目的別、性別に関連の有無を検討した。
【結果・考察】調査期間中(非介入期間:2009年11月～2010年7月、介入期間:2010年8月～2011年6月)の新規入院患者数は非介入・介入がそれぞれ5545名、7969名で、そのうち喫煙状況が評価されたのはそれぞれ、2726名名(把握率49.2%)、4865名(把握率61.0%)で、そのうち喫煙者と識別されたのはそれぞれ422名(喫煙率15.5%)、604名(喫煙率12.4%)(p<0.01)であった。退院後の調査に同意したのはそれぞれ212名(応諾率50.2%)、296名(応諾率49.0%)であった。退院後調査は調査時点で死亡が確認された4名を除いて実施された。その内回答者は263名(回答率51.8%)であった。宛先不明で4通の返却があった。属性は、それぞれ平均年齢が56.3±13.9歳、56.4±14.2歳、性別(男性)は86.8%、87.5%であった。退院後に喫煙を再開したと回答したものは、非介入期間の入院喫煙患者で54.5%、介入期間の入院喫煙患者で61.1%(p=0.28)であった。電子カルテ導入後の介入期間では、喫煙状況把握率が高くなっており、電子システム管理の効果と考えられた。しかしながら、介入の有無と退院後の喫煙再開率に有意な関連は認められず、介入の強度の再検討が必要と考えた。
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Research Products
(2 results)
