外科系病棟における看護師への術後疼痛管理教育の効果に関する研究

2011 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21592768
• Research Institution: Yamanashi Prefectural University
• Principal Investigator: 遠藤 みどり 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (90279901)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 松下 由美子 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (00190455) ; 井川 由貴 山梨県立大学, 看護学部, 助教 (20453053) ; 山本 奈央 山梨県立大学, 看護学部, 助教 (30509427)
• Keywords: 外科系病棟 / 看護師 / 術後疼痛管理 / 教育

Research Abstract

外科系病棟の看護師を対象とした術後疼痛管理教育の効果を得るために、事前の全国調査を実施した。
500床以上の病床数を有する病院377施設を設置主体別に無作為抽出し、研究協力が得られた53施設の看護師1333名を調査対象として無記名でのアンケート調査を実施した(配布数1580部、回収率84.4%)。結果、属性は女性が94.2%、年齢が33.0±9.5歳、臨床経験年数は10.9±9.5年、所属病棟での勤務年数は3.48±6.4年であった。術後疼痛管理における認識と実態では、痛み緩和や多職種協働での疼痛管理の重要性、看護師の学習の必要性に関する認識は高い結果であったが、現在の術後疼痛管理に対する満足度や自信は低く、痛みのアセスメント、疼痛評価や鎮痛薬使用の判断、医療者間の術後疼痛管理に関する認識の不一致、基準等がないことによる試行錯誤での実践をしていた。また、病院規模も大きいため麻酔科医師がいるが(74.8%)、疼痛管理の指示は主治医であり(88.7%)、緩和ケアチームの体制はとっていても術後疼痛管理に関しては、専門的チームは有していない(88.7%)現状であった。また、65.6%が疼痛評価を行っているが、客観的な疼痛評価スコアリングの活用や基準の設定等は約6～7割が行っていない実態があった。全国調査の協力施設のうち、教育プログラムに参加協力が得られた20施設に対して、術後疼痛管理における看護の目的、方法、薬物療法と看護等に関する講義形式の講義、実践自己評価チェックリスト、自己学習用の術後疼痛管理教育テキストならびに実践課題を含めたDVD3巻を用いて術後疼痛管理教育を実施した。その結果、教育研修実施後、術後疼痛管理に関して、手術療法を受ける患者への術前オリエンテーション時にパンフレット等を活用し術後疼痛や身体への影響、対処方法等への説明を行うこと、薬物療法のみならず、温罨法やマッサージ等の非薬物療法等の援助の実施、ペインスケールの活用による術後疼痛評価の実施、鎮痛薬投与時の全身観察・評価を実施している割合が高くなった。