2010 Fiscal Year Annual Research Report
在宅末期がん患者の家族に対する在宅療養支援システムの構築
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21592769
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
大川 明子 名古屋市立大学, 医学部, 准教授 (20290546)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
梅田 徳男 北里大学, 医療衛生学部, 教授 (40142319)
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| Keywords | 在宅 / 家族 / 情報システム / がん患者 |
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| Research Abstract |
在宅療養における家族を支援するための相談や教育指導内容をシステム構築した。その平成21年度に構築した在宅療養支援システムを用いて相談・教育指導、情報提供などの介入効果の試行をした。在宅末期がん患者の家族を対象に在宅療養支援システムを適用し、介入を実施した。またシステムの設計・構築の妥当性と信頼性の調査のため、構築した在宅療養支援システム内容に関する「日常生活(食事・排泄・清潔)のケア方法」、「出現する症状とその症状へのケア方法」、「医療処置法」、「患者・家族のための心理的対処法」、「死ぬまでの経過と死の看取り法」、「ストレス対処法」「医療者とのコミュニケーションのとり方」について質問紙調査を行った。結果、「日常生活(食事・排泄・清潔)のケア方法」、「出現する症状とその症状へのケア方法」の情報は理解しやすく、わかりやすかった。「医療処置法」に関する技術については理解することや技術習得が困難であった。「患者・家族のための心理的対処法」、「死ぬまでの経過と死の看取り法」、「ストレス対処法」「医療者とのコミュニケーションのとり方」については、インターネットでつながっていることから医療者へ相談しやすかった。したがって、在宅で過ごすためには症状管理・緩和ができ、家族の介護負担が軽減でき、いつでも相談・支援可能で安心した在宅医療につながったと考えられる。一方、技術習得は家族にとって難しく、数回にわたる指導が必要である。また説明だけでなく視覚的な方法や実技も必要であると考えられる。
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