2011 Fiscal Year Annual Research Report
発達障害の幼児を育てる家族への予防的育児支援プログラムの介入効果の検証
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21592801
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
浅野 みどり 名古屋大学, 医学部, 教授 (30257604)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
門間 晶子 名古屋市立大学, 看護学部, 准教授 (20224561)
吉田 久美子 名古屋大学, 医学部, 准教授 (40259388)
新家 一輝 名古屋大学, 医学部, 助教 (90547564)
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| Keywords | 発達障がい / 家族機能 / QOL / 育児支援 / ライフスキル / 対話 / 価値観 / 心身リフレッシュ |
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| Research Abstract |
研究目的は、予防的育児支援対策として"広汎性発達障害(PDD)の幼児を養育する母親"を対象に開発し、試験的介入研究を行ってきた"すきっぷ・ママクラス"育児ライフスキル促進プログラムを研修会を通じて可能な限り地域に紹介し、プログラム活用による介入効果を明らかにすることである。プログラムの紹介・頒布を目的として平成23年度は以下の活動を行った。
1.プログラムの講習会の開催 名古屋市西区育児支援協議会と連携し育児支援者向けの研修でプログラムを実施した。
2.すきっぷママクラスプログラムの実施第8期後半から第11期までのグループに実施し、第1期生からのべ96名が参加した。プログラム参加者の平均年齢は38歳(SD±4.4)で、57名(71%)の母親は介入前に心身の不調を訴えていた。子どもの平均年齢は、5.5歳(17ヶ月～12歳)、54名(66%)がASDの診断を受け、男児が67名で82%を占めていた。各尺度の信頼係数(Cronbach's)は、PS-SF(19項目)0.78～0.79、WHO-QOL(26項目)0.90～0.91、FAI(30項目)0.91～0.94と内的整合性は高値を示した。介入の前後ともに、ps-SFとWHO-QOLと家族機能との間には、関連性がみられ(P<0.05)、介入後はPS-SFは低下し、WHO-QOLとFAIは高くなっていた。データ数は十分得られなかったが、研究仮説通りの結果であったことからプログラムに基づく予防的育児支援の介入効果について、概ね確認できた。
3.「養育期の親のQOL自己評価尺度(試案)」による調査の実施開発した本尺度を500名に配布し、回収数は244(回収率48.8%)であった。因子分析により、育児困難・親としての生活への満足・自己の充実・育児コミュニティーの充実・祖父母との関係の5因子が抽出された。
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