2010 Fiscal Year Annual Research Report
親のケア能力、子どものセルフケア能力獲得を支援する看護師の教育・指導力の形成
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21592814
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| Research Institution | Saitama Prefectural University |
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Principal Investigator |
添田 啓子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (70258903)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三宅 玉恵 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (30523998)
岡本 幸江 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (70305811)
田村 佳士枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (60236750)
西脇 由枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (90132175)
清水 友歌 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (50538915)
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| Keywords | セルフケア能力 / ケア能力 / オレムセルフケア不足看護理論 / 組織的教育介入 / 看護師の教育・指導力 / 看護の質向上 / 家族参画 / 小児看護 |
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| Research Abstract |
研究目的:地域小児医療中核施設において、研究者と施設の合同プロジェクトで、オレムセルフケア不足理論の「親のケア能力、子どものセルフケア能力獲得を支援する看護師の教育・指導力形成のための組織的な教育介入」を行い、効果を明らかにすることである。
今年度実施計画:合同プロジェクトミーティングやワークショップ(以下WS)、各部署でのWSの教育介入を実施し、過去のデータと比較分析し、介入効果を捉える。さらに施設の看護実践の全体的な変化を促進するため標準看護計画を検討する。
結果
1.教育介入の実施と成果(1)合同プロジェクトミーティング7回・学習会3回・施設内広報2号、(2)集合形式WS開催2回(延べ参加者数93名)、(3)部署別WS開催10部署、延べ21回(参加者数153名)。いずれも年度当初の目標を超えて進められた。成果として、各部署の標準看護計画案が作成された(18件)。
2.データ収集各WS・学習会毎に録音、報告書の作成、終了後アンケートの実施(集合形式:(1)配布数47回収率78.7%/(2)配布数46回収率70.0%、学習会:配布数(1)15/(2)11いずれも回収率100%、部署別:配布数238回収率82%)。
3.調査結果学習会・WSの参加者は、子どもや家族の力を捉えるアセスメントと看護実践ができるようになってきたと変化に気づいていた。一方、理論を用いた看護展開の具体的な表現がむずかしいと感じており推進の課題が明らかになった。参加者の自由記述からは、もう少しで表現できそう、子どもや家族のセルフケア能力向上への看護を適切に表現したいなど向上への意欲が読み取れた。部署別WSでは、部署特有の看護が語られ共有されていた。また、昨年度との比較より看護実践ではセルフケアの視点での対応を見出し、オレム理論の視点を取り入れた実践へと行動の変化が見られた。今後は明確になった課題に対して引き続き教育介入を行っていく。
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