2011 Fiscal Year Annual Research Report
家庭で子どもの病状を判断するための、携帯電話を用いた情報提供による行動支援
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21610005
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
岩澤 まり子 筑波大学, 図書館情報メディア系, 教授 (20292568)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
須磨崎 亮 筑波大学, 医学医療系, 教授 (40163050)
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| Keywords | 携帯サイト / 子ども / 情報提供 / 緊急度 / 行動支援 |
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| Research Abstract |
子どもの年齢、体温および症状を選択することにより医療機関受診の緊急性についての情報を得ることができる携帯電話サイトを公開し、利用傾向を分析・評価する、公開実験を行なった。また、家庭でできる対処に関する情報の提供方法を検討し、携帯サイトを試作した。
・2011年3月から2012年1月までの利用について分析した。緊急性の判断結果は、時間内受診47%、時間外受診22%、救急受診31%であった。子どもの年齢は、六ヶ月未満44%、六ヶ月以上56%であり、体温は、38度以上68%、38度未満32%であった。判断結果を、年齢と体温の傾向からみると、38度未満の六ヶ月以上の子どもは時間内受診が52%、38度以上の六ヶ月未満の子どもは救急受診が46%、と最も多かった。選択された症状は、時間内受診の場合には、せきゼェゼェ項目が37%と多く、泣きやまない・元気がない・機嫌が悪い等の元気・機嫌項目のみを選択している利用も認められた。
・茨城県・茨城県小児救急医療協議会が作成した資料「子どもの救急ってどんなとき」等を使用して家庭でできる対処法を抽出した。抽出した情報の再配列を行ない、携帯サイトのメニューとして「家庭での対処」を追加した。
・利用者による評価は、携帯サイト内のアンケートに対する回答を集計することにより実施する予定であった。しかし、選択式アンケートおよび記入式アンケートのいずれに対しても回答はなかった。
携帯サイトの利用後の行動は、本研究では明らかにすることはできなかった。しかし、症状の選択肢の一つとして設けた元気・機嫌項目が利用されていることから、緊急度が高くない場合の受診行動の判断に利用されていることがわかる。家庭で子どもの病状を判断するための行動支援のためには、保護者の視点からの症状選択肢をさらに充実させる必要があると考えられる。
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