2010 Fiscal Year Annual Research Report
地域性に適合した包括的教師ストレス改善プログラムの開発
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21653088
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| Research Institution | Chugoku Gakuen University |
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Principal Investigator |
高木 亮 中国学園大学, 子ども学部, 講師 (70521996)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北神 正行 国士舘大学, 体育学部, 教授 (80195247)
福本 昌之 岡山県立大学, 情報工学部, 教授 (60208981)
露口 健司 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (70312139)
大野 裕己 兵庫教育大学, 大学院・学校教育研究科, 准教授 (60335403)
金川 舞貴子 岡山学院大学, キャリア実践学部, 講師 (40452601)
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| Keywords | 教師ストレス |
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| Research Abstract |
本研究計画の目的は教師ストレスを改善する包括的プログラムを開発し,教師のメンタルヘルス確保に継続的に貢献することを目的とする。具体的にはA.教師ストレスに関わる地域政党の比較検討とB.包括的教師ストレス改善プログラムの開発の2つも課題を検討する。平成21年度はA.における資料収集(文献蓄積およびレビュー)と質的・量的それぞれのデータ収集を行いつつ基礎的な分析を行うことを計画段階における目標とした。
平成22年度の研究成果としての資料・データ収集状況は次の通りである。(1)文献レビューの蓄積(書籍約30,論文327部の蓄積・把握)を行いレビューを1件査読誌として投稿中である。(2)量的データは学校事務職員のものも含めれば蓄積10000部以上を確保した。(3)地域ごとの人事担当者への聞き取り調査を行い,岡山県,静岡県,沖縄県の今までの教員人事およびメンタルヘルス,病休問題について情報を整理中である。実績としては査読誌投稿論文1部,非査読誌論文2部,一般向け雑誌寄稿論文4部が平成22年度末現在印刷中である。
上記の結果,現段階では以下のような研究の方向性の整理を得るに至った。(ア)本科研が想定した地域性を定義するときに当初想定した「地方」ないし「都道府県政令市」という単位はあまりにもぶれが大きく,限界がいくつか提示された。例えば教育事務所,中学校学区と小学校学区などのより小さな単位での"地域"と課題の棲み分けを行う必要性,(イ)学校種別(小学校・中学校.高校)と職位(管理職・教諭・養護教諭・事務職員),ライフコースに関わる属性(性別・年代)ごとに大きくストレスモデルが異なりこれらを検討する必要性,(ウ)イの各モデルを意識した上で地域の諸資源,諸留意事項を整理し"ストレス判定(アセスメント)チェックリスト","対策ガイドライン","学校が利用可能な情報アーカイブ"などの開発が「メンタルヘルス確保に継続的に貢献できる」プログラムとして提案できる方向性であること。
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