2009 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
21656138
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
加藤 信介 The University of Tokyo, 生産技術研究所, 教授 (00142240)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大剛 龍三 東京大学, 生産技術研究所, 教授 (90251470)
樋山 恭助 東京大学, 生産技術研究所, 助教 (10533664)
|
|---|
| Keywords | マイクロ波 / 真菌 / 非加熱 / 建築衛生 |
|---|
| Research Abstract |
一般的にマイクロ波の加熱殺菌はよく知られているが、室内環境または設備を対象としても使用可能な非加熱殺菌に関して述べている事例が少ない。本研究では建築衛生上有害真菌をマイクロ波で殺菌する技術を開発する目的で基礎実験を行った。建物の空調設備は建築衛生上重要な役割を担当しているが、環境微生物(真菌や細菌)による汚染の恐れが高い。基礎実験として市販の電子レンジと同じ周波数(2.45GHz)のマイクロ波が照射できる空調ダクトモデルを作り、マイクロ波照射によるダクトの温度測定及び真菌を用いた予備実験を行った。過熱に関してはマイクロ波の出力及び照射時間によってダクトの表面温度が20℃以上上昇するが、空調機を稼働している間には2℃程度の上昇しか観察されなかった。カビセンサー(クロカビ及びスズカビの胞子を用いたセンサー)を対象とした実験では800Wで30分間照射しても殺菌効果が確認できなかった。別途に市販の電子レンジ及び細菌(Bacillus Subtilis)を用いた予備実験からマイクロ波の出力及び照射時間による殺菌効果を検証した。乾燥状態より湿潤状態での殺菌効果が高いが、表面温度も上がった。
真菌を対象としたマイクロ波の殺菌効果はマイクロ波の照射量にもよるが、高温の状態ではない限り細菌より困難である検証された。湿潤状態であると温度の上昇に従って殺菌の可能性が考えられるが、建築衛生環境では温度上昇に注意する必要がある。
建築衛生上マイクロ波の殺菌技術の適用には安全かつ建材や設備に影響がないように注意する必要がある。マイクロ波の加熱効果を精密に調整しながら真菌の殺菌技術として活用することが期待される。
|
