施設家族介護負担感尺度を用いた高齢者施設・住宅における家族支援プログラムの開発

2009 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21689054
• Research Institution: Tokyo Medical and Dental University
• Principal Investigator: 深堀 浩樹 Tokyo Medical and Dental University, 保健衛生学研究科, 講師 (30381916)
• Keywords: 特別養護老人ホーム / 家族介護者 / 家族看護

Research Abstract

本研究の最終的な目的は、高齢者施設・住宅の入居者に面会を通して介護を行う家族を支援するプログラムを開発することである。平成21年度は、高齢者施設・住宅における家族支援プログラムの開発のための予備調査として、高齢者施設の職員(施設長1名・介護職3名・看護職1名)と家族の関係性に関する質問紙調査を実施した。具体的な質問項目は、家族からの苦情や要望の頻度、家族へのケアに関する意識や実態などであった。また、本研究のために、米国で開発された、認知症を持つ入居者の家族へのスタッフの態度を測定する尺度であるAttitudes Toward Families Scaleの日本語版を、開発者のMeridean L.Maas博士の協力のもとに作成した。全国2000箇所の特別養護老人ホームに調査への協力を依頼し、平成22年3月末現在で合計417施設から回答が得られた。回答が得られた職員の内訳は施設長391名、介護職1125名、看護職370名であった(有効回答でないものも含む)。各職種の現在の職場での平均経験年数は、施設長で6.0±5.7年、介護職で6.6±5.2年、看護職で7.4±6.1年だった。過去6ヶ月間の苦情の対応の経験に関しては、施設長91名(23.5%)、介護職532名(47.7%)、看護職164名(44.6%)に経験があった。本調査の結果から、特別養護老人ホームにおいて一定数の施設職員が家族からの苦情を受けた経験があり、家族との関係のあり方に苦慮している可能性が示唆された。今後本調査の結果をまとめ、協力施設に結果をフィードバックするプロセスの中で、協力施設を募り、家族を対象とした調査やプログラムの試作を行い、特別養護老人ホームの施設職員が入居者本人だけでなくその家族を含めて支援できるようになることにつながるプログラムの開発を進めていく予定である。