2012 Fiscal Year Annual Research Report
新卒就職者の早期離職行動と組織に対するイメージギャップに関する経時分析
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21730292
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
山岡 徹 横浜国立大学, 国際社会科学研究科, 准教授 (80377085)
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| Project Period (FY) |
2009-04-01 – 2013-03-31
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| Keywords | 早期離職 / 人事施策 / 労働環境 / 新入社員 / 時系列分析 |
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| Research Abstract |
新卒の大卒就職者の早期離職行動について、企業の人事施策がいかなる影響を及ぼすのか、そのメカニズムを分析するために、企業の人事担当者に対してサーベイ調査を実施した。当該調査における主な調査項目とは、新入社員の入社3年後の在籍率、人事評価基準の公開の有無や、人事評価結果の本人への伝達の有無、360度評価施策、メンタルヘルス施策、休養からの早期復帰支援施策などの導入の有無、年次有給休暇の平均取得率、年間総実労働時間、教育研修予算などである。本研究では、上記の人事施策の実施状況や労働環境などが、新卒の大卒就職者の早期離職行動に影響を及ぼすのではないかと想定している。また、上記のサーベイ調査では、2004年から2009年までの各年度における新入社員に関して、それぞれの入社後3年後の在籍率を調査し、併せて各年度における人事施策の実施状況についてもサーベイ調査を行った。このように単年度のみの調査ではなく、複数年度をカバーした調査を実施することによって、新卒の大卒就職者の早期離職行動に影響を及ぼす要因の構造が、時間の流れのなかで変化しているかどうかを検証した。これらのサーベイ調査がもつ意義とは、第一に、人事施策と新入社員の早期離職行動との因果関係を明らかにできること、第二に、複数年度にわたる調査をすることにより、早期離職行動をもたらす諸要因の構造的な変化を検証できることにある。これらの課題に取り組むことにより、新入社員の早期離職を促す人事施策や労働環境を明らかにし、新入社員にとって働きやすい労働環境を実現する人事施策についての提言を行うと同時に、上記の時系列分析を通じて、今日的な早期離職の傾向を明らかにしつつ、将来に向けた人事施策のあり方についての提言を行うことが本研究の目的である。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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