2009 Fiscal Year Annual Research Report
実態調査に基づいた地域が協力し易く安全も確保した放課後子ども教室の空間モデル構築
| Project/Area Number |
21760468
|
|---|
| Research Institution | Yonago National College of Technology |
|---|
Principal Investigator |
細田 智久 Yonago National College of Technology, 建築学科, 講師 (40324496)
|
|---|
| Keywords | 都市計画・建築計画 / 学校施設計画 / 放課後子ども教室 / 人間生活環境 / コミュニティスクール / 子どもの局場所づくり / 実態調査 |
|---|
| Research Abstract |
本研究は、「放課後子ども教室」が全国で整備される中で、実態調査によって、学習設備の状況、子どもの活動内容などの状況を明らかにすることを目的としている。将来的な展望としては、既存校舎の状態別整備モデルの構築、および専用室のモデルの構築を目指している。
平成21年度に調査した島根県松江市は、地方都市の中でも積極的に展開する地域であり、特に校舎の一部を活用する事例を持つため選定した。松江市の整備状況は、21年4月時点で市内34校中16校が放課後子ども教室を実施し、この内8校が学校を利用し、残り8校は公民館等を利用している。調査対象校は、週内の複数日で子ども教室を実施し活発に取り組んでいる3校の中から、子ども教室の拠点室の配置および設置方法の異なる2校(特別教室利用1校+専用室設置1校)を対象とした。実施調査は、各室の家具レイアウト図の上に、2度ずつ15分毎の活動内容プロット調査を行い、児童とスタッフの位置と活動内容、使用家具を記入した。
実態調査データを分析した結果、松江市では公民館が運営主体となって、スタッフ1人当り3から6名程度の少人数で遊びを主体としている。拠点内では女子児童を中心として宿題や家具を利用する活動も実施され、スタッフによる安全が確保された遊びと学習の両面の時間と場所を提供している事が分かった。さらに、家庭科室を拠点とするTI小のメリットは、拠点が中庭や体育館などと近いため、子どもがスムーズに多様性な学校施設を利用できている。デメリットは、授業が延びた場合に集合場所がなくなるケースが見られた。専用室を用いるNA小のメリットは多くあり、授業の影響を受けることが無く、物品も自由に置け、気兼ねなく動的活動もできている。デメリットとまでは言えないが、専用室を持つがゆえに学校施設が利用されにくい様子も伺えた。
|
Research Products
(3 results)
