2009 Fiscal Year Annual Research Report
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21790494
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
西内 啓 The University of Tokyo, 医学部附属病院, 助教 (00530669)
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| Keywords | 特定保健用食品 / エビデンス評価 / CONSORT / 広告表示 / 系統的レビュー |
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| Research Abstract |
本研究の主要目的は特定保健用食品の効果に関する医学的根拠の質・程度とその広告について検討することによって、特定保健用食品が国民の健康に与えている影響について検討することにある。
厚生労働省がウェブサイト上で公表している特定保健用食品許可(承認)品目に分析を行ったところ、2009年現在で許可された特定保健用食品は892あり、そのうち既に確立されたエビデンスに基づき個別の審査を要としない規格基準型と呼ばれるものが28件(3.1%)、疾病リスク低減表示を許可されたものは9件(1.0%)、エビデンスが不十分とされる条件付の許可をなされたものが1件(0.1%)あったほか、再許可等による許可を得たものが323件(36.2%)あり、狭義の特定保健用食品はこれらを除く531件(59.5%)であった。なお、疾病リスク低減表示を許可されたものは全てカルシウムが、規格基準型の許可を得たものは全て食物繊維がそれぞれ有効成分とされていた。
この531件の狭義の特定保健用食品のうち、食物繊維による整腸作用または糖吸収を「緩やかにする」ことをうたう物が173件(32.6%)、ビフィズス菌等の菌またはその補助作用をする成分による整腸作用をうたうものが136件(25.6%)あり、この二種類のみによってこれら特定保健用食品の過半数を占めていた。これらのことから従来の栄養学的知見に基づいただけの食品も多く特定保健用食品として許可されていることが示唆される。
また、メーカーのウェブサイトに対するコンテントアナリシスの結果、許可表示の内容を逸脱・錯誤させかねない表現を含んだ情報を直接商品とは関係ない形で提示していたケースも多く見られた。
また特定保健用食品の根拠となった論文に対し批判的レビューを行った結果、メーカーのウェブサイトから追跡可能な公表論文のうち、CONSORTの基準を全て満たす論文数はゼロであった。
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