ブラジル系移民の乳幼児における生育環境と認知機能の発達の疫学的関連探索研究

2010 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21791127
• Research Institution: Hamamatsu University School of Medicine
• Principal Investigator: 村木 紘子 浜松医科大学, 子どものこころの発達研究センター, 特任研究員 (80535576)
• Keywords: 在日外国人 / 子ども / コホート研究 / 疫学 / 認知機能

Research Abstract

研究の概要 外国籍の子どもたちの教育外の支援、特にメンタルヘルスに関する支援は往々にして不足しがちである。今回、浜松市内の外国人学校に在籍し、不登校もしくは何らかのメンタルヘルスの問題を抱える児童の実態を把握し、支援のための基礎資料とする。
方法 浜松市西区の南米系外国人学校(ムンド・デ・アレグリア)に在籍する4～17歳の児童・生徒(ブラジル・ペルー人)166名(うち女性76名)に対し、教員評定による「生活の困難さ評価尺度」であるSDQ (Strengths and Difficulties Questionnaire)を施行した。
結果 166名中、SDQに基づく評価で「要精査」に該当する児は20名、12%であった。「要精査」の割合は、男女、年齢ごとに大きく異なっていた。4～10歳では男児が女児より有意に「要精査」となる割合が高かったが、11～14歳では男女とも10%を超す高い「要精査」率を示し、また男女差は有意ではなかった。困難の領域ごとに解析すると、情緒(不安・抑うつ)から「要精査」となった児において、教員の評価と実際の学習の困難度に開き(後者が高くなる傾向)が認められた。
一方、不登校の9名はいずれもSDQによって「要精査」とは判定されなかった。彼らの不登校の背景にあったものは、それまでの日本人学校における不適応であり、SDQで評価されるメンタルヘルスの問題ではないことが示された。
結語 外国人学校の子どもたちには、低年齢からさまざまなメンタルヘルスの問題が高頻度に認められた(全体で12%が要精査)。児に対する支援の必要性は、教員の感ずる支援の必要性とずれが見られ、特に抑うつ・不安などの情緒の問題についてそのずれが大きくなる傾向が明らかであった。