2011 Fiscal Year Annual Research Report
幼児健診における小児肥満予防に向けた保健指導指針の作成
| Project/Area Number |
21792301
|
|---|
| Research Institution | University of Yamanashi |
|---|
Principal Investigator |
芳我 ちより 山梨大学, 大学院・医学工学総合研究部, 助教 (30432157)
|
|---|
| Keywords | 小児保健 / 肥満予防 / 幼児健診 / 地域連携 |
|---|
| Research Abstract |
本研究は、幼児期からの肥満予防に向け、肥満の発症パターンおよび肥満形成に影響を与える母親の妊娠中の要因をコホート研究により明らかにし、小児肥満の予防に向けた幼児健診時の保健指導のための指針を作成することを目的とした。
まず、妊娠期の母親の生活習慣・体型などに関するアンケート調査を行い、出生後から12歳までの子どもの体格推移のパターンを明らかにし、そのパターンと関連のある妊娠期の母親の要因を検討した。その結果、わが国の子どもの体型推移のパターンは、男児で5種類、女児で6種類に分類できる可能性があり、これらのパターンに関連のある妊娠中の母親の生活習慣として、喫煙、就業、朝食欠食が挙げられることが明らかになった。また、幼児期にBody Mass Index(BMI,体重[kg]/身長[m]^2)が減少から増加へ転じるAdiposity Reboundの時期が早い(4歳未満)とその後、肥満となる可能性が高くなることが明らかになった。
さらに、山梨県内においてどのくらいの市町村が小児肥満予防に取り組んでいるのか、実態調査を行なった結果、乳幼児健診で幼児期から肥満予防を実施している山梨県の市町村は半数であること、また健診を担当する全ての保健師が、幼児期以前に肥満を予防する必要性を認識しているわけではなく、たとえ認識していても、その効果的な方法が明確にされておらず試行錯誤の段階にあることが明らかになった。そこで、本研究結果および国内外の知見をまとめ、それを説明するとともに、肥満予防のための介入方法について、現に保健指導を行っている保健師の認識を明らかにした。その結果、幼児の肥満予防に向けて、養育者も含めた生活習慣の改善が必要なこと、保育施設の職員との連携が欠かせないことが明らかになった。今後、地域を基盤とした介入方法の検討が必要である。
|
