2010 Fiscal Year Annual Research Report
介護予防訪問看護の健康維持・増進に対する効果の検討
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21792339
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
川野 英子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (90458414)
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| Keywords | 看護学 / 在宅ケア / 訪問看護 |
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| Research Abstract |
介護予防訪問看護における健康の維持・増進に関する効果を明らかにするために、介護予防訪問看護の利用者に対してアンケート調査を行った。まず、前年度の調査に協力いただいた訪問看護ステーション(464箇所)に利用者の有無を確認後、利用者に調査協力のお願い文の配布協力をお願いし、69箇所の訪問看護ステーションからの調査協力の同意が得られた。そして、69箇所の訪問看護ステーションから、合計271名の要支援者から調査協力の同意が得られた。調査は2011年7月に1回目のアンケートを郵送し、210人の要支援者から返信があり、2011年11月に2回目のアンケートを郵送し、154人から返信があった。分析は、1回目と2回目のアンケートの返送者145人(有効回答数145、有効回答率53.5%)のデータを対象とした。単純集計の結果、利用者の平均年齢は80.8±8.7歳で、男性が59人(40.7%)、女性が86人(59.3%)であった。世帯の特徴は、一人暮らしの人が62人(42.8%)と多かった。一人当たりの予防訪問看護の利用回数は4回が多く、ついで8回であった。また、介護予防サービスが訪問看護のみ利用している人は、1回目の調査で32人(22.1%)とほとんどの人は複数のサービスを利用していた。介護予防訪問看護の効果評価として、老健式活動能力指標の点数の3ヶ月間の変化を検討した。13項目からなる老研式活動能力指標は、在宅老人の生活機能評価に適していると考えられており、高点数であるほど生活能力は高いと判定される。分析対象の154人の合計点を比較すると、1回目と比べ、合計点数に変化がない人が33人(22.8%)、-1～-4点が49人(33.7%)、1～6点が63人(43.5%)であった。介護予防訪問看護を含むサービスを利用することにより、7割程度は生活能力が維持されていることが明らかになった。
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Research Products
(1 results)
