2009 Fiscal Year Annual Research Report
後期高齢者のヘルスリテラシーの実態と健康行動との関連の検証
Project/Area Number |
21792341
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Research Institution | International University of Health and Welfare |
Principal Investigator |
相原 洋子 International University of Health and Welfare, 保健医療学部, 助教 (90453414)
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Keywords | 後期高齢者 / ヘルスリテラシー / 栄養 / 地域保健 |
Research Abstract |
本研究は、効果的な介護予防ならびに生活習慣病予防のための健康介入方法を検討することを目的とし、後期高齢者の栄養・食生活に関するリテラシーの実態ならびに、関連要因の分析を行なった。平成21年度においては、小田原市在住の後期高齢者(75歳以上)で、本研究の協力の同意を得られた1100名を対象とし、「食生活指針」に関する知識、生活習慣、食生活に関する情報源に関する調査を実施した。調査は、自記式質問票を郵送法にて配布・回収し、686名(回収率:62.4%)より返信を得た。入院、施設入所など追跡不可能な者8名を除外し、分析対象者は、678名(男性:347名、女性:331名)であった。本調査結果より、わが国が平成12年に作成した「食生活指針」ならびに平成17年度作成の「食事バランスガイド」に関する知識を有している者は、回答者30.7%であった。また、栄養・食生活に関するリテラシーとの関連性について、男女別に層化し分析を行なった。結果、男性は友人から栄養・食事に関する情報を得ている者と視覚障害がない者において、有意にリテラシーが高かった。女性は医療専門家から情報を得ている者、聴覚障害がない者が、有意にリテラシーの高さに関連していた。また、多様な食品を摂取と日常生活動作の自立度ならびに、主観的健康感が有意に関連していることが明らかとなった。これより、高齢者の介護予防のためには、食生活指針を推進することが科学的に有効であることが示唆された。また、ベースラインの結果より、平成22年度においては、調査協力者の678名のうち、認知障害ならびに日常生活動作が自立している者を無作為に3群に分け、リテラシーの向上が図れるための教育媒体ならびに健康教育の介入方法に関して、検討していくこととする。
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