2009 Fiscal Year Annual Research Report
幼児~学童期の摂食機能障害に関する基礎調査-口腔内に食物が残る子どもへの介入-
Project/Area Number |
21890301
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Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (Start-up)
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Research Institution | St.Mary's College |
Principal Investigator |
飯盛 光葉 St.Mary's College, 看護学部, 助手 (50552650)
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Keywords | 小児看護学 / 摂食機能障害 / 口腔内残渣 / 幼児・学童 / 実態調査 |
Research Abstract |
<目的>精神発達遅滞を伴う小児は摂食機能の発達遅延が生じやすく、口腔内の食物残留を呈する症例もみられる。摂食機能の発達支援として口腔内食物残留を呈する小児への看護介入の必要性を検討するため、口腔内に食物が残る子どもの実態を調査する。<方法>2009年9月から調査対象施設を選考し、11月から特別支援学校への訪問を開始した。学校長に研究計画書と調査依頼文を用いて説明し、調査協力の同意と許可を得た。学校長に調査対象の教職員を紹介して頂き、調査への参加は自由で参加を断っても不利益を被らず、辞退できることを確約した。また調査参加者の質問には必ず答え、調査結果を伝えることを約束した。さらに調査結果は看護実践への寄与を目的に学会等で発表すること、その際は学校名・生徒名が特定されないよう配慮することを条件に学校長の承諾を得て調査を開始した。対象者に自記式質問紙調査票を配布し、小学部児童数、食事援助の必要な児童数、食事中・後に口腔内食物残留を認める児童数、性別、年齢、疾患、精神発達遅滞、介入の実際等を調査した。調査票はデータの信頼性を高めるため訪問面接法で回収した。<結果>3施設の調査で児重数192名中、給食において食事援助が必要な者は75名(39%)、食事中・後の口腔内に食物残留を認める者は13名(6%)であった。教職員は食形態の調整も含めて1時間以上を食事介助や口腔ケアに要していた状況であった。<検討>口腔内の食物残留は送り込みの障害や齲歯・歯肉炎罹患を高めるため、教職員へ摂食支援の看護学の知識と技術を提供する必要がある。成果の公表は6月に日本小児看護学会第20回学術集会で「特別支援学校における摂食支援に関する実態調査-口腔内食物残留に着目して-」の口演発表、8月に第36回日本看護研究学会学術集会では「口腔内に食物残留を呈する特別支援学校児童の摂食支援の実態」の口演発表を行う予定である。
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