2022 Fiscal Year Annual Research Report
持続可能な地球環境に必要な「変革的な適応」を実現する為のまちづくり研究の再資源化
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21H02223
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
土肥 真人 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 教授 (20282874)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴田 久 福岡大学, 工学部, 教授 (40352083)
清野 隆 國學院大學, 研究開発推進機構, 准教授 (70598200)
土井 良浩 弘前大学, 大学院地域社会研究科, 准教授 (80736801)
杉田 早苗 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 助教 (90313353)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ディープインタビュー / まちづくり / 新しい価値 / 再資源化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、コミュニティレベルのまちづくり活動が地球の持続可能性に必須とされる変革的適応に貢献する可能性とその機序を、SDGs及びターゲットとまちづくり活動の諸要素との照合を通じて検討すること、およびプラットフォーム上での研究成果の共有を通じた共有知の形成を目的としている。本年度の具体的な実績は以下の通りである。
①研究分担者を通して、活動地域に配意しながら6名（6件）のまちづくり実務者、研究者を募り、協力者が良く知るまちづくり事例を抽出しディープインタビューを実施した。（各２時間程度×２回）
②ディープインタビュー（2021年度の結果と合わせて16件）の内容を整理しながら、「既知の価値」および「新しい価値」について整理し、それらをスケールアップした視点、即ち地球環境の持続可能性の視点から検証した。また、SDGsに関連するコミュニティレベルのまちづくり活動をよく表すよう、ターゲットの改変を行い、改めて照合を行うための準備を行った。（これはSDGsの現行ターゲットが国を想定し作成されていることから起こる齟齬を解消するための作業である。）
③プラットフォーム（miro）上で情報を共有することで、16件の照合の結果明らかになる適合の状況、これに基づくターゲットの変更について、協力者と情報を共有し、統一的な判断基準の明確化と作業の効率化、共有知の形成を図った。また、まちづくり実践者（黒石市の事例）を訪問し、対面型の報告会も実施した。（以上の成果をまとめ学術論文（都市計画報告集１本掲載予定）として提出した。)
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
①2022年度は、まちづくり実践者の一部の体調不良により、ヒアリングを一部2023年度に延期して実施した。（2022年度繰越申請の通り）
②ヒアリングは、各事例２回の（各２時間）のディープインタビュー形式を採用し、１回目のインタビューでまちづくり活動の実態を確認し、２回目のインタビューでそれらのまちづくり活動が有する価値ををディスカッションも交えて抽出する、というプロセスを採用した。それに伴い、インタビュー対象は計6人件（2021年度分と合わせて16件）となった。（2022年度当初計画は2022年度に10件、2021年度分と合わせて20件を想定）
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| Strategy for Future Research Activity |
①コミュニティレベルのまちづくり活動を表すようSDGsターゲットの改変し、改めて照合を行うための準備が整ったため、これまでのディープインタビュー（16件）について、SDGsとの適合性を判定し、コミュニティレベルのまちづくり活動が全体として地球環境の持続可能性に連結し貢献する可能性を検討する。
②国内における共有知の形成を目的として、オンラインプラットフォーム（miro）上に研究成果を整理し、これまでインタビューしてきた対象者に共有する。また、コロナ禍の状況が収束し、まちづくりの現場に平常の活動が戻ってきたため、オンラインでの共有と併せて、国内外のまちづくり実践者との対面型ミーティングを通じた共有知の形成も行い、研究成果をまちづくり活動へとフィードバックする。（地球環境の持続可能性を検討する、というグローバルなテーマ設定に合わせて、海外の実践家や研究者も含めた共有知の形成を試みる）
③以上の成果をまとめ学術論文および書籍原稿として提出する。
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