2021 Fiscal Year Annual Research Report

通いの場の機能を強化する包括的フレイル解消プログラムの開発と有効性検証

Research Project

Project/Area Number	21H03283
Research Institution	Tokyo Metropolitan Geriatric Hospital and Institute of Gerontology
Principal Investigator	大須賀洋祐地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (10741986)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	粟田主一地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (90232082) 金憲経地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (20282345) 大渕修一地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (50265740) 岡村毅地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (10463845) 藤原佳典地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (50332367) 平野浩彦地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (10271561) 本川佳子地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (60782026)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	フレイル / 包括的プログラム / 運動 / 栄養 / 口腔 / 心理 / 社会
Outline of Annual Research Achievements	令和３年度は、包括的プログラムの原案を作成し、その実施可能性・安全性・潜在的有効性を検証するための予備（実現性）試験を開始した。 1）包括的プログラムの原案作成原案を検討するためのワーキンググループを５回開催し、運動、栄養口腔、社会心理プログラムから構成される週1回、12週間の包括的プログラム（全12回）を作成した。運動プログラムは、1）筋力向上、2）歩行機能の改善、3）活動量の増加、4）生活機能の向上を目的とした多要素運動プログラムとし、週1回の会場指導と週1～2回の在宅運動で構成した。栄養口腔プログラムは、1）管理栄養士による講義と健康支援型配食の試食、2）歯科医師による講義、口腔ケア実習、3）管理栄養士による講義、中食の試食で構成した。社会心理プログラムは、参加者がスマートフォンを用いてソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の技術を習得し交流を強化することを目的し、１）講師による対面形式の講義、２）SNSを通じた参加者同士の交流、３）対面形式の交流イベントで構成した。 2）包括的プログラムの実施可能性・安全性・潜在的有効性を検証するための予備試験試験デザインは、シングルアームとした。対象者は、東京都健康長寿医療センターフレイル外来受診者のうち、1）65歳以上の男女、2）基本チェックリストでプレフレイル（4-7点）、フレイル（8点以上）に該当する者、3）スマートフォンを使用している者とした。この内、1）認知症と診断されている者または抗認知症薬を処方されている者、2）基本的日常生活動作に障害がみられる者等を除外し、計２２名を研究に組み入れた。主要評価項目は、介入プログラムの実践率（途中脱落なくプログラムを実践できた者の割合）とし、今後、基本チェックリストスコア、運動機能、認知機能、栄養指標、生化学検査等の変化値を比較検討する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 1）倫理審査委員会に予備試験の承認を得るための手続き、2）新型コロナウイルスの流行に伴う対象者の募集に想定以上の時間を要したため。
Strategy for Future Research Activity	予備試験の結果をもとに、研究プロトコルの変更・修正をおこない、本試験を実施する。また、予算的・時間的制約を考慮し、研究期間は24週間から12週間に変更する予定である。対象者は、外来患者だけでなく、地域高齢者まで幅広く募集することで、対象者の募集に生じる時間の短縮化を図る。